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ID関連文献等 一覧

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論文(修士論文) [2007年度] に属する文献一覧 (4件)

  • リンク 宮原俊之(2008)「高等教育機関におけるeラーニングを活用した教育活動の効果的な組織体制とマネージメントに関する研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』▼
     現在、高等教育には「教育(活動)の多様化」への対応が求められている。そのために は「教育改善(見直し)」が必要であり、教育活動を構造化し役割分担を確実に行う必要が ある。そして、これは「eラーニングを利用した教育活動を高等教育機関に浸透させるに は組織体制が重要である」という点と多くを共にしており、eラーニングの戦略的導入が 効果的であるということが予想できる。これらのことを踏まえ、本研究は、前半で「効果 的な教育活動を行うための支援組織のモデルを提案する」ことを、後半で「提案したモデ ルの評価」を実施した。前半においては、高等教育機関の構造問題とeラーニング特有の 問題点からも教育活動を構造化し役割分担する必要があることを把握し、青山学院大学が 発表した「eラーニング専門家5 職種」をベースに支援組織のモデル(以下、「日本型大学 モデル」という。)を策定し提案した。そして、後半では、事例研究と実証実験という二つ の方法でこの日本型大学モデルを評価し、基本的には有効であることを実証した。事例研 究は、国内の4 大学にインタビューを実施し分析した。実証実験は、実際に日本型大学モ デルを大学におけるeラーニングを活用した授業に適用し運営した。各種アンケートと各 専門家間での情報流通量と方向を測定することで、実際の動きを把握し、機能しているか どうかで評価した。有効な結果は出たものの改良すべき部分も発見されたことから、改良 に取り掛かり、本論文の最後に改良版の日本型大学モデルを提案した。今後は、さらに実 証実験と事例研究を進めるとともに、組織運営のマネジメントについても研究を深めてい く必要がある。
  • リンク リンク 花木喜英(2008)「映像の教育効果に関するデータベースの構築とeラーニングへの応用」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』▼
     第1章 序論 インターネットを利用している世帯におけるブロードバンド普及率が72.2% 1となり、イン ターネットでの映像配信は非常に身近なものとなった。「YouTube」2をはじめとした動画配信や インターネットテレビなどコンシューマ向けのWebサービスにおいて、映像は重要な役割を担 っている。一方、企業内においても、ブロードバンド環境が更に整備され、「Skype」3等のWeb サービスを用いた遠隔会議やeラーニングでの映像の利用も活発化してきている。 このようにWebを介した様々なサービスの中で欠かすことのできない「映像」という情報伝 達の方法を、教育に利用する事例も増えている。例えば、日本でもOCW4が2006年から開始され、 大学等の教育機関で正規に提供された講義とその関連情報を無償で閲覧できるようになった が、その中でもpod-castingを含む講義ビデオを公開している例が増えてきている。また、財 団法人AVCC(高度映像情報センター)は「videobrowser.jp」5によってビジネスに役立つ映像 コンテンツを提供しており、独立行政法人メディア教育開発センターによるポータルサイト 「NIME-glad」6では映像を用いた教材を検索し、閲覧することができる。 映像の教育的効果や活用方法については心理学や視聴覚教育の領域ですでに多くの先行研 究がなされているが、eラーニングでの映像活用を前提としている研究はWebでの書籍検索や 「NII論文情報ナビゲータ」7での論文検索では見つけることができなかった。映像は教育コン テンツを開発する上で重要な要素であるにも係わらず、特に社会人の実務教育や成人教育に関 する映像の効果については、心理学や視聴覚教育の領域でも直接的な研究がないばかりか、関 連する先行研究の体系的な整理や教育的効果の分類もなされていない。 以上のことから、社会人教育における映像の利用については、企業内教育担当者や映像制作 者が経験に基づいて判断しているのが現状であるといえる。 体系的に整理された映像に関する先行研究の情報は、映像制作にコストをどのようにかけるべきか、映像をどのように使うことが効果的であるかについて考える際、大いに参考になるで あろう。 本研究では、eラーニングにおける映像のより効果的な利用、そしてその促進を目的とし、 映像の教育効果に関する先行研究と入手が可能な教材全てに、その領域や教育的効果、内容を メタ情報として付与し検索ができるように、データベースを構築した。データベースの利用者 は、主に企業の人材育成担当者、コンテンツベンダ等の教育サービス事業者、大学その他の教 育機関でキャリア教育に携わる者、つまり主に実務教育に携わる者を想定している。映像に関 する先行研究や映像を含んだ教材に関するデータベースによって、情報の公開・共有を図れば、 eラーニングにおける映像の新たな活用方法を見出すことも可能である。本研究の成果が、ブ ロードバンド時代のeラーニングの教育効果とコンテンツ品質の向上に貢献するとともに、今 後のコンテンツ開発への投資に対する判断根拠の参考資料になることを期待している。 本研究の構成は以下に示す通りである。先ず、第2章では研究方法について述べる。第3章で は映像の教育的効果について根拠とした文献等と分類方法について言及し、第4章では本研究 で構築したデータベースの概要について述べる。第5章ではデータベースの有効性についてユ ーザアンケートによって評価を行った結果を示す。最後に、第6章では結論としてデータベー スをどうeラーニングに応用できるか、その活用例を提言する。
  • リンク 加地正典(2008)「LMSの外部での学習行動を統合するWeb閲覧履歴ツールの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』▼
     インターネットの普及に後押しされ、Web の教育利用が大きく進んできた。コンテンツ の標準化も進み、学習管理システム(LMS)が登場、学習履歴の管理が行われるようになっ た。一方で、LMS などの学習環境に閉じないWeb 上の学習行動も増えてきている。Web 上 には多くの教育リソースが存在し、Web ブラウザという簡便な道具がLMS 上のコンテンツ と外部のリソースを組み合わせた学習を現実のものとしている。  こうしたLMS 外の学習行動はもちろん、LMS で管理される学習についても、学習者自身 が進捗を把握することは簡単でない。学習ペースの自己管理が生命線とも言える遠隔非同 期の学習者にとって、この種のフィードバックは貴重なものである。  これまでにも、Web 上の探索活動を支援する研究や製品が多く存在する。その多くは、 視覚化や自動処理による推薦などナビゲーションの支援を中心としたものであり、学習を 振り返ったり集めた情報を繰り返し参照しながらまとめを行うのには適さない。  本研究では、極力学習者の操作を閲覧行動のみに集中させながらも、納得性の高い振り 返りのフィードバックを提供することを目指した。LMS を中心にした学習活動をモデル化 し、コンテクスト/セッション/インスタンスという単位を定義した。Web の閲覧履歴を これらに割り当てて提示することを提案する。  具体的な評価プロトタイプの実装として、Firefox ブラウザの拡張機能を選択した。本 研究で開発した“あしあと”拡張機能は、WebCT で提供されているコースの種類をコンテ クストとして対応付け、閲覧ページ遷移と閲覧時刻、インスタンスからセッションを識別 する。同一セッション、同一コンテクスト内の閲覧履歴は、ある学習目標のための行動で あり、それらが抽出されていることは、従来のWeb ブラウザにある履歴機能にはない視点 を提供することができる。
  • リンク リンク 宇野令一郎(2008)「ストーリーによる意欲向上を意図した社会人向けオンライン語学学習の設計と開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』▼
     はじめに 1 . 1 . 学習者の立場から見た本研究の背景と動機 人は、自分の役に立たないことや興味を感じない事柄については、単位取得や 出世等、何らかの強制が無い限り継続的に学習することは難しい。この傾向は、 社会人が実学分野を学ぶ場合に、より顕著である。まず、学習の果実として単位 取得や卒業という事象があるわけではないので、趣味として好きで学習するので ない限り、実務上役に立たないのであれば、自己実現に繋がらないから学習しな い。社会人になってからの資格取得や単位取得へ向けての学習があったとしても、 その先には自己実現に繋がるキャリアゴールがある。従って、社会人としての自 己実現のため、実務上有益かどうかという要素が、学習姿勢に大きく関わってく ることとなる。さらに学習を開始しても、それがストレスを伴う場合は、日中で もストレス負荷がかかっていることもあり、続かなくなりやすい。 この「実務上役に立つかどうか」「学習にストレスがないかどうか」が重要で あるというポイントは、試験に合格しない限り単位を与えず、卒業させないとい う、学習への強制力を持たせることが可能な学校教育とは大きく異なる点である。 無論、社会人教育でも強制力のある教育体系は社内教育において存在するが、一 部である。「如何に自発的に学習を継続させるか」を重視したインストラクショ ナルデザイン( 以下、「ID」)は、対象学習者が誰であれ、教材設計において必要 な視点だが、とりわけ学習への強制力が殆ど無い社会人を対象学習者とした場合 は、不可欠な要素といえる。 それでは、本質的に社会人が「役に立つ」「ストレス無く続けられる」と実感 できる教材をどうデザインすべきであろうか。 この考察にあたり、まず、学習の提供手段としてパソコンを利用したe ラーニ ングを選択した。e ラーニングという提供手段は、多忙な社会人のニーズに、潜 在的には非常に合致すると考える為である。学習の提供手段としては、このほか、 教室授業とのブレンディッドラーニング、携帯電話やIpod を利用したモバイル ラーニングの可能性もあわせて検討した。しかし、前者については、移動時間と 学習時間の制約を伴う教室授業よりも、パソコン上で同期型の学習環境の提供を 研究するほうが、時間的制約性の高い社会人のニーズにより近いと考えたため、 今回の研究対象からはずした。またモバイルラーニングに関しては、技術的に研 4 究コストがかかると考えられたことから、モバイル分野も研究対象から外した。 本研究では、モバイル分野や教室授業との組み合わせの問題以前に、最初にコン テンツ、即ちID に基づく教授内容のクオリティが重要な研究対象であるとの前 提に立っている。つまり、本研究が一定の成果を残した場合、パソコン上での学 習以外の手段によって、同じコンテンツを応用した研究を行いたいと考えている。 次に教材設計であるが、R.C.Scha nk が提唱するストーリーセンタード・カリ キュラム( STORY-CENTERED CURRICULUM、以下「SCC」) の考え方に注目し た。SCC については詳細を後述するが、数あるID 理論の中でSCC に着目した理 由は、社会人を対象とした場合に最も適する手法を提示していると考えたからで ある。講義形式の教室授業のような、伝統的な情報伝達型の教授法は、効率よく 知識をインプットする上では適するID かもしれないが、学習内容を現実社会で アウトプットする際に効率よくアウトプットされているかどうかは課題が残る。 現実社会での適用を効率よく実現するID を模索する中、今回はSCC を使用する こととした。また、SCC は、欧米でも先行事例がいくつかしかないが、本邦で は本格的な事例は無く、研究の意義も高いと考えた。本研究では、この事例の少 ないこの手法を用いて、e ラーニング形態で実践するにあたり、どのような点が 鍵になるか考察していく。 最後に、学習分野であるが、今回はビジネス英語学習プログラムを設計対象と して取り上げることとした。英語学習分野は、社会人学習者の間でe ラーニング 化のニーズが非常に高い。e ラーニング白書2007 年/2008 年版1によれば、「個人」 が「今後、e ラーニングを導入してほしい分野」と考える第1 位( 39% ) で、2 位の「ビジネス( 28% )」を大きく引き離している。世の中においてニーズの高 い分野のe ラーニングコンテンツを研究対象とすることは意義が大きいと考え た。


おすすめ情報

教授システム学専攻の公開科目でIDの基礎を学習できます。おすすめ科目は以下です。
・基盤的教育論
・eラーニング概論

謝辞

本サイトは、JSPS科研費「教育設計基礎力養成環境の構築とデザイン原則の導出に関する統合的研究(23300305)」の助成を受け、研究開発を行いました。

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