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論文(修士論文) [2011年度] に属する文献一覧 (27件)

  • リンク リンク 竹岡 篤永「ストーリー型学習の文脈と個人の文脈との関連づけを促すアドオンの提案~熊大SCC(Story-Centered Curriculum)を題材として~」
      詳細はありません。
  • リンク 鈴木雄清(2012)「ARCS動機づけモデルに基づいた授業評価と改善方略提案システムの設計」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     授業の内容や方法の改善のために,多くの大学では学生による授業評価アンケートが実施されている。ほとんどの場合,アンケートの結果から授業をどのように改善すればよいかまでの解決方略までが示されることはない。鈴木(2002a)はKellerのARCS動機づけモデルに照らして授業を評価し,その結果に基づいて適切な改善方略を取れるよう支援するガイドブックを開発している。評価実験の結果から,システムの改善方略の有効性が明らかにされている。 一方,IDの知識に乏しい教員にとって,提案された方略リストの提示のみでは,必要な方略を選択して具体的に授業改善に結びつけるのは難しいという問題があった。そこで本研究では,IDの専門家ではない教員が学生によるARCS動機づけモデルに基づいた授業評価の結果から,授業改善できるようなシステムを設計する。具体的には,まず,学生に鈴木(2002a)の「ARCS評価シート」で授業を評価してもらう。次に,評価の低かったARCSモデルの下位項目について,教員に「教員向けARCS動機づけチェックリスト」による質問をする。最後に,その結果に基づいて教員に解説や事例を提示する。ARCSの下位分類に対応した「教員向けARCSチェックリスト」の作成し,分類する。リストの分類ごとに解説や事例を用意する。作成したプロトタイプを,教員を対象に評価実験をする。「教員向けARCSチェックリスト」の作成にあたって,Armstrong & Keller(1992)の「 動機づけ実施チェックリスト( MDC)」,Keller(2009,鈴木監訳2010)の「科目の興味度調査(CIS)」の項目を大学教員向けの表現に改めた。これらに加えて,鈴木(2002a)の方略リストや鈴木(2002b)のARCSモデルに基づくヒント集,Keller(1987,2009,鈴木監訳2010)のリストを参考にして,155項目からなる質問形式の「教員向けARCSチェックリスト」を作成した。さらに,作成したリストを36項目からなるクラスタに分類した。授業改善に関する書籍や文献を引用して,クラスタごとの解説や事例を作成した。作成したプロトタイプを,IDや教育工学の専門家ではない3人の大学教員を対象に評価した。その結果,いずれの教員も自分の授業について改善案を挙げることができた。改善案の多くは,事例や解説に基づいて出されたアイディアであり,本研究で提案するシステムの有効性が示唆された。今後は,結果のランキング方法の検討や「教員向けARCSチェックリスト」の改訂や解説や事例の充実したうえで実装し,評価する必要がある。
  • 千葉佑介(2012)「講師力の定義・構造化と有用性の検証~研修事業会社の講師力向上への取組みを例として~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 佐藤祥史(2012)「同期型遠隔教育の設計ガイドラインの開発と評価~WebExを利用した取り組みを例にして~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク リンク 紙谷あゆ美(2012)「専門家のスキル向上とOJT支援を目指した教材デザインに関する研究-内視鏡センターにおける内視鏡洗浄を題材として-」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     本研究は、医療従事者という専門家を対象にした「内視鏡の洗浄・消毒に関するモデル教材」を設計、開発、評価を実施することで、専門家のOJTをより効果的にするeラーニング教材デザインのポイントを明らかにすることを目的としている。さらに、専門家のOJTを効果 的なものにするために必要な設計・開発のポイントを探り、専門家のための教材デザイン方法について提案した。 モデル教材のデザイン・開発には鈴木(2004)の教材設計マニュアルおよびJ.M.ケラー(2010)の提唱する ARCSモデルを参考にしている。開発されたモデル教材は、学習意欲調査票(IMMS)および堤(2011)の新・リアクションアンケートから抜粋した満足度アンケートを使って形成的評価を実施した。その結果、開発したモデル教材は、OJTを実施する指導者に「使ってみたい」と思わせることができた。ただし、教材を利用する側の学習意欲や満足度を上げるためには、教材内容を詳細に説明する文章や図表の工夫が必要なことも明らかとなった。今後の課題として、本モデル教材のデ ザイン手法を確かなものにするためにより多くの形成的評価者を得ること、モデル教材の質を評価できる評価方法を再検討すること、そして筆者の専門である医療従事者のためのARCSモデルを提案できることを挙げた。
  • リンク 鐘ヶ江力(2012)「高等教育機関におけるeラーニング活用向け支援サービス構築ツール開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     近年、高等教育機関における教育へのeラーニング活用はこれまでの少数の意欲的な教員が先進的な取り組みとして実施していく段階から、ITにそれほど詳しくない一般的な教員も含めた全学的な活用への段階へシフトしている。一方でそれを支援する学内組織やスタッフはまだ十分とは言えず教員の取り組みへの支援をどのように計画し提供していくかが大きな課題となって いる。本研究では、教育におけるeラーニング活用の課題を踏まえ、eラーニング導入を担当したサ ービスベンダーが、顧客である教育機関へ対して導入初期以降に教育の改善を目的とした支援サービスを再構築する提案を行うためのツールを提供する。 本研究では、支援サービスによって、教員が提供する教育に影響を与えることができるかという関連付けを ID(インストラクショナル・デザイン)理論をもとにして、ADDIEモデルによる再構築プロセスを定義し、分析フェーズでは鈴木らが提唱したeラーニング質保証レイヤーを用いて整理したチェックリストを構築し、それによる分析結果を元に必要なサービスの種類(サービスタイプ)と実際の提供内容(サービス事例)を決定するツール開発の経緯並びにツールを使用した形成 的評価とフィードバック、改善点の検討について述べている.
  • リンク リンク リンク 上田勇仁(2012)「高等教育機関におけるProject Based Learning 設計支援ツールの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     本研究では,高等教育機関におけるプロジェクト型学 習の利用促進を目指し、プロジェクト型学習に 必要な要素を取り入れた授業設計の支援ツールの開発をおこなう.本研究の目的は以下の2点である. 1)プロジェクト型学習の設計を支援するツールの先行事例を調べ,どのような課題があるのか調査する. 2)1)の調査などを参考にプロジェクト型学習を設計するためのプロジェクト型学習設計支援ツールを設計し開発する.条件を指定して.プロジェクト型学習の設計を支援するためのウェブサイトを確認した.日本の高等教育機関に所属する教員がプロジェクト型学習の設計を支援するためのツールとしては以下の課題があ る. 1. 初等中等教育の授業を対象としたウェブサイトしかない. 2. 事例が初等中等教育に限られている 3. 授業を設計するためのシートがないウェブサイトがある. 4. シートを記述するための解説がないウェブ サイトがある. 5. 練習をする機会がないウェブサイトがある. 6. 設計したシートを確認するためのチェ ックリストがない.本研究では,これらの課題を達成するためのプロジェクト型学習設計支援ツールを 開発する.先行研究や先行事例を踏まえ, プロジェクト型学習設計支援ツールを作成した.作成したツールに対して教材設計の専門家から意見をもらい,再度設計し直した.プロジェクト型学習設計支援ツールは.プロジェクト型学習の授業を設計するための「プロジェクト型学習設計支援シート」.設計支援シートの記入方法を解説する「プロジェクト型学習設計支援ガイド」.設計支援シートに正しく記入できたかどうか確認するための「プロジェクト型学習設計支援チェックリスト」という3つの形から成り立つ. 作成した プロジェクト型学習設計支援ツールを高等教育機関に所属する教員の方に,利用してもらい, 設計支援ツールにつてヒアリング調査をおこなった.調査の結果から,設計支援ツールを使って,プロ ジェクト型学習の特徴を踏まえた授業設計を完成することが確認された.このことから,プロジェクト 型学習設計支援シートを記入していくための支援ガイドに有用性があると考えられる.また,プロジェ クト型学習を設計する際に,事例が参考になったという意見をもらったが,練習する機会はそれほど, 参考にならなかったという意見があった.高等教育機関に所属する教員のため,練習がなくても,事例 があれば,設計支援シートを記入していくことができるのではないかと推察される.また,インタビュ ーの結果,プロジェクト型学習の導入に対する意欲の向上がみられる意見があった. 今後の課題として以下の2点があげられる. 1) 高等教育機関におけるプロジェクト型学習の実態調査 についてさらなる調査をおこなう.今回の調査では,文献調査を主に実施したが,実際の授業現場での 調査をおこない,どのような設計の要素が,学習にどのような影響を及ぼしているのかについて,さら に調査を進めたい. 2) 作成しているプロジェクト型学習設計支援ツールの改善をおこなう. 形成的評価の結果を参考にプロジェクト学習設計支援ツールの改善をおこなう.改善のなかでは,設計支援ツールをe-Learningとして作り直し,より効率的に授業設計ができるようにする必要がある. さらに,被験者の数を増やし,設計支援ツールを使ってプロジェクト型学習の要素を踏まえた授業設計 ができるかどうか検証をおこなう必要がある.
  • リンク リンク リンク 石田百合子(2012)「キャリア・コンサルタント向けコンサルティング補助ツールの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     近年、キャリア・コンサルタントの社会的必要性が高まっている。現在、厚生労働省が指定するキャリア・コンサルタントの養成能力評機関が10団体を数え、有資格者は2011年には70,000人を超えている。しかし、キャリア・コンサルタントに期待する内容は幅が広がり、深まっている一方、現在のキャリア・コンサルタント達がその期待に応えきれていないという現実がある。筆者は今回、厚生労働省の報告書から彼らへの期待と現状とのギャップ、また養成能力評価機関等で現在行われている講習会を調査した。そのうえで学習の 場が少ない知識・情報を抽出し、これらの情報を集約した補助ツールを開発することで、彼らの資質向上に貢献し、クライエントニーズに対応できるスキル・知識を身につけることができると考えた。上記調査の結果、彼らの活動領域によって重視される必要知識に差があること、養成能力評価機関によって行われている 研修は、内容、量ともに差があることが分かった。さらに人事労務の法律知識に関する講習会は、いずれの 機関もほとんど実施されていないことが分かった。そこで、今回開発する補助ツールではキャリア・コンサルティングの基本ステップに関わる知識を全体的に網羅したうえで、人事労務(ワークライフバラ ンスを含む)に関する法律知識、彼らが組織内で意識啓発を行うために必要な組織に関する知識、また彼ら自身の自己研鑽やキャリアアップに関する情報を集約することとした。(第3章)なお補助ツールの設計・開発は、インストラクショナル・デザインの基本プロセスであるADDIEモデルに基づき実施した。補助ツールは業務のなかで必要なときにすぐ利用できるようにするため、目次機能を目的別と相談過程のステップ別の2 種類を用意することにした。また、コルブの経験学習モデルのなかにある「省察」を促す目的で補助ツールの1機能として自己チェックリストを加え、自身のコンサルティングを振り返り、知識が不足している点を確認できるようにした。 自己チェックリストは、特にクライエントから質問されることの多い内容とコンサルティングを行う際の前提知識である25項目に絞って質問項目を作成した。作成したモックアップを、実務者を対象に形成的評価したところ、自己チェックリストと情報サイトとの連動 の必要性と、自己チェックリストの質問内容をコンサルティングで起こりうる具体的表現が良いとの意見が挙がった。更に彼らのキャリアアップに関する情報提供の充実や、掲示板を通じて有用なセミナーの情報共有を求める意見があった。開発フェーズ(第5章)では、上記評価を踏まえてプロトタイプの開発を行い、専 門家レビューを行った。本研究では、現状のキャリア・コンサルタントに不足する知識・スキルを抽出し、学習機会の少ない内容を包含した実務補助ツールを作成することができた。これは、あるべき姿に対して現状を理解し、その差を埋めるために学習するという研修の定義に沿ったものである。 今後、更に多くの実務者に使ってもらうことで修正を重ねながら、頻繁に最新情報を更新しながらユーザーニーズに応えていく必要がある。更に自己チェックリストによるチェック結果を多く集めることで、活動領域毎での特徴を分析し、コンピテンシーリストを作成することで、彼らが異なる領域で活動を開始する際の知識確認として活用できる可能性がある。 また今回の開発工程は、事業部制の組織において管理部門で求められる知識スキルが事業部ごとに差異がある場合でも一定水準を満たすための学習ツール開発に 応用することも可能であると考える。(第6章)
  • リンク リンク リンク 大石奨(2012)「ICLS講習会におけるインストラクターが持つ基本教授技術の明文化と共有促進」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • 谷口 弥子(2011)「ボランティア組織運営におけるeラーニング活用に関する一考察」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 片野 俊行(2011)「ストーリー型カリキュラムに基づいたeラーニングによるプロジェクトマネジメントコースの設計・開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     資格試験と実務との間には乖離があるとよく云われる。企業は、資格取得後、即戦力となることを期待して資格取得教育をする。しかしながら、実際には資格を取得したとはいえ、すぐ実務に使えないことが多い。そこで実践で活用できる現実的な課題直結型の教材 の開発がこの課題を解決する方法の一つであると考えた。 次に、資格取得講座の本来の目的は多くの合格者を輩出することである。現実的な課題直結型の実務講座は、学習意欲の観点から学習効果を高めると考えた。本研究は、ゴールベースシナリオ理論に基づくストーリー中心型カリキュラム(以下SCC)に基づいて実務型資格試験対策用eラーニング講座を設計、開発した結果をまとめ、運用結果を報告するものである。学習者は、SCCをオプションとして自由に学習できるものとした。その結果、26%(34人中9人)の学習者は課題をすべて修了させた。課題をすべて修了させた学習者の模擬試験の平均点は175点中131点とすべての模擬試験学習者平均点124点より高いものであった。課題をドロップアウトした学習者及び課題を実施しなかった学習者25人の中でアンケートに答えた22人のうち14人はSCCを不要と考える一方で8人は仕事や業務に関係あるストーリーであればSCCで学習したいというアンケート結果がでた。本研究の知見を踏まえ、今後ストーリーの改善及び別のストーリーの構築などを提案していきたいと考えている。
  • 都竹 茂樹(2011)「インストラクショナル・デザインを活用したメタボリックシンドロームの予防改善に資する遠隔型保健指導プログラムの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 石井 武士(2011)「集合知を活用した協調学習による実践的プログラミング教育の開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 植田 清一(2011)「マイクロブログを利用したリフレクション支援システムの開発-OJTにおいて若手ITエンジニアを育成する支援システムの検討-」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク リンク 岡田 裕子(2011)「STAR遺産モデルに基づいた情報教育教材の設計・開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     本研究の目的は、高校の情報教育においてコンピュータの基本操作およびアプリケーションの操作方法を習得した生徒が、その技術を実生活および職業で活用することを支援するために、教授設計理論に基づいた授業を設計し、情報及び情報機器を主体的に活用する能力を育成することとした。 そこで、経験から考案した授業設計だけではなく、なんらかの指標(教授設計理論)に基づいた授業を設計する必要があると思案した結果、学習者が役割を持って授業に参画することにより、学習者相互作用及びアイディアの創出をとおして、道具としてのコンピュータを現実的な状況に活用する力を育成するために、教授設計理論のなかでも教師をサポートする仕組みである「STAR遺産モデル」を選定し実践を試みることとした。コースの開発は、本大学院の科目「学習支援情報システム論」で使用した環境を借用しmoodle上で開発した。授業実施後の実施記録や今後の課題等は、授業実施後に追記する。
  • リンク リンク リンク 甲斐 晶子(2011)「自己調整学習能力形成を促すeラーニングコンテンツ推薦手法の提案~日本語学習者を例として~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     本研究の目的は実用的価値の下がりつつある言語の教授時において,カジュアルラーナー の増加により従来の教材では対応しきれなくなっている点を明らかにし,既存教材と学習の動機付けが十分でないカジュアルラーナーとの橋渡しとなるツールを開発し,自己調整学習能力の形成を支援し得るか検証する ことである. まず先行文献研究および日本語教育の既存教材調査では,自己調整学習を引き出す「結果の期待」「自己効力感」「目標」を認識させるという点において,既存の教授法や教材では十分ではないという結論に至った. 本支援ツールでは主要な機能として「クエスト形式」「言語接触場面の推薦」「推薦文の併記」を採り入れ, 自己調整学習が促せるか試みた.オンラインゲーム等で 用いられるクエスト形式になぞらえて,適度に難易度を調整された複合課題を選択させ,それを達成するために 学習ユニットを学ぶという形式をとった.クエストはある言語接触場面を設定して複数作成しており,レコメンドエンジンを用いて興味や嗜好から好みそうなクエストを表示して選ばせる仕組みをとった.学習者にとって関連性のある目標設定が支援できる.学習ユニットの提示法についても文法機能をただ提示するのではなく,言語使用場面を意識させる推薦文を併記することで,実際の使用イメージを湧くようにした.その他,学習進捗状況の確認や振り返りの機会などを設定することで,より楽しく継続できる学習環境となるよう工夫を試みた. 形成的評価では,既存の教材でも本ツールを併用することで目標設定支援や達成感を味わう体験を繰り返させることができ,より自己調整学習能力を適用させる学びを支援し得る可能性があることが示唆された.さらなる機能改善については今後の課題とする
  • リンク リンク 菊田 美里(2011)「企業内教育における対面型研修の形成的評価の質を高める研修観察支援ツールに関する研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     企業内教育に従事する多くの研修担当者は、インストラクショナルデザイン等の教育に関する専門知識を有していない。そのような研修担当者が研修評価のために研修観察を行っている。 個人的な経験や好みだけを頼りに行う観察によって獲得する情報には、当然のことながら研修担当者によって偏りが見受けられる。また、観察した事象の良し悪しを判定する軸も個々人で異なり、同じ組織内であっても観察者が異なると判定結果だけでなく、判定の項目や基準さえも大きく異なるといった混乱が生じている。このような状況では研修品質の担保は難しく、組織や従業員の問題解決に寄与する研修の安定した提供は困難である。そこで、インストラクショナルデザインの知見に基づき、研修品質を担保するためにまず押さえるポイント、確認方法、手順を示したハンドブックとチェックリストを開発した。また、確認した結果や結果の根拠を記録するためのシートを開発した。開発物はエキスパートレビューによって内容的妥当性を確保し、1対1評価及び改善によってツールの明瞭 性、影響力、実現性を高めた
  • リンク 堤 宇一(2011)「ILT(Instructor-Led Training)手法による職業人教育訓練における教育効果測定レベル1評価のための測定ツールの開発研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 西本 彰文(2011)「eラーニング質保証レイヤーモデルに対応した優先度指標による授業改善方略提示ツールの開発・評価」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • 橋本 賢一(2011)「GBS理論を用いた失敗事例から学べるシナリオ型教材制作の試み」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 平田 良作(2011)「大学の情報教育における学習意欲デザインの実践~ARCSモデルをベースとして~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク リンク 丸田 拓(2011)「教育分野における日本の著作権法の規定~韓国、中国、ベトナムの著作権法との比較~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     我が国の著作権法第1条には、著作権法の目的が「文化的所産の公正な利用に留意しつつ、著作者等の権利の保護を図り、もつて文化の発展に寄与すること」と規定されている。著作権については、「著作権者等の権利を保護する」ことと同時に「文化的所産の公正な利用に留意すること」及び「文化の発展に寄与する」ことについても十分に配慮する必要があると考えられるが、著作権法に規定されている条文には、著作権者の権利保護に力点が置かれたと思われる規定も少なくない。 著作権者の権利保護に力点が置かれることで、「文化的所産の公正な利用」や「文化の発展」がややもすると疎かにならないとも限らないのではないかと考え、 本研究では、「文化の発展」に大きな影響がある教育分野に焦点を絞り、著作権法を取り上げることとした。 また、韓国、中国、ベトナムの教育分野における著作権法の規定と比較することによって、教育分野における日本の著作物利用に関する規定の特徴を明らかにした。さらに、研究した著作権法に関する内容をまとめ、著作権法の学習を始めようとしている者に対する教材の開発を行った。 その上で、通信技術の進歩が早い現在においては、アメリカのフェア・ユース規定のように抽象的な概念規定を設け、その基準の具体的な判断は判例の蓄積により対応できることを提言した。そうすることによって、eラーニングなどの遠隔教育は今より著作物を広く利用できるようになるのではないかと示唆した。
  • リンク リンク リンク 米山あかね(2011)「インストラクショナルデザイナー養成プログラム(初級)の設計」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     eラーニングのコンテンツ開発においては、インストラクショナルデザイナーなどのeラーニング専門家の存在が不可欠である。本研究では、サイバー大学におけるインストラクショナルデザイナーと協働で業務を行い、またインストラクショナルデザイナーの候補者でもあるアシスタント・インストラクショナルデザイナーの育成に焦点を当てる。アシスタント・インストラクショナルデザイナーに必要なコンピテンシーを検討し、育成するためのカリキュラム、コース、教材を開発した。インストラクショナルデザイン(ID)を用い、IDの専門家やその候補者を育成するための実践的なプログラムは、まだ日本においては少ない。本研究では、IDの専門家の候補者を育成するプログラムの不在による各種の問題を解決するために一連のプログラムの設計・開発を行った。また、実践的なスキルを育成するためにリフレクションなどの機会を積極的に設けるなどの工夫を行った。本研究により得られたアンケート調査により、アシスタント・インストラクショナルデザイナーの実践的なスキルを効率的・効果的に育成できたかどうかを明らかにする。
  • Faridah Binti Ahmad(2011) Guidelines for Creating Effective e-Learning Content to Introduce a New Teaching Style in High Schools in Malaysia. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University, Master"s Thesis
      詳細はありません。
  • Robert Chagwamtsoka Kalima(2011)Effectiveness of e-Learning materials in institutions of higher learning: Case study of Domasi College of Education in Malawi. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University,
      詳細はありません。
  • リンク 麻生 和彦(2011)「現代数学の講義ビデオをeラーニング教材として活用するためのシステム設計と実装の試み」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク Robert Chagwamtsoka Kalima(2011)Effectiveness of e-Learning materials in institutions of higher learning: Case study of Domasi College of Education in Malawi. (高等教育機関におけるeラーニング教材の有効性:ドマシ教育大学の事例研究) Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University,
      詳細はありません。


おすすめ情報

教授システム学専攻の公開科目でIDの基礎を学習できます。おすすめ科目は以下です。
・基盤的教育論
・eラーニング概論

謝辞

本サイトは、JSPS科研費「教育設計基礎力養成環境の構築とデザイン原則の導出に関する統合的研究(23300305)」の助成を受け、研究開発を行いました。

70-532   EX300   70-413   PEGACPBA71V1   CISSP   210-060   210-065  , 1Z0-803   70-463   EX300   JN0-360   300-208   70-486   200-120  , 300-075   70-412   200-125  , MB6-703   102-400  , 200-125  , ITILFND   300-115   VCP550   AWS-SYSOPS   70-410   70-980   000-089   300-115   9L0-012  , M70-101   NS0-157   VCP550  , 640-911   MB5-705  , 1V0-601  , 1z0-808   1Z0-060   350-080   N10-006  , 000-106   1Z0-144  , 200-125  , C_TFIN52_66   VCP550   350-030   MB5-705   70-487   70-413  , C_TFIN52_66   SSCP   70-347   MB6-703  , 352-001   101-400   000-080   70-246   642-999   200-355   MB2-707   70-980   PR000041   CCA-500   1Z0-804   NS0-157   70-270   300-075  , EX200   ICBB   70-463   OG0-093   220-802   300-208   100-105  , 350-080   1z0-434   1Z0-144   350-018   70-487  , 2V0-621  , MB2-704   70-270   HP0-S42   100-105  , 500-260   200-125  ,