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論文(修士論文)に属する文献一覧 (112件)

  • 丹羽優(2017)リフレクションの促進を意図した<いいねマーカー>の設計とMaharaへの実装.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
      詳細はありません。
  • リンク 佐久間あゆみ(2017)中堅看護師における問題解決力修得の現状と強化研修の開発.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
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  • 辰巳早苗(2017)教学マネジメントを担う大学職員の業務支援に関する研究.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
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  • リンク 大庭小百合(2017)理系研究者を対象としたワーク・ライフ・バランス意識啓発研修プログラムの開発.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
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  • リンク 川村和美(2017)緩和薬物療法認定薬剤師のコンピテンシー開発.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
      詳細はありません。
  • リンク 北川周子(2017)シナリオ型オンライン教材作成のためのMoodleレッスン用プラグインとテンプレートの開発.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文,
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  • リンク 三宮有里(2017)既習の知識・スキルの活用を促す看護臨地実習準備教材の設計と提案.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
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  • リンク リンク 豊場沢子(2017)看護基礎教育課程における看護技術(運動技能)の習得度の向上を目指した教授方略の開発.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
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  • リンク 西村恭子(2017)後進指導の態度・スキルの習得を目的とする習熟度別研修の設計-介護施設の接遇マナーの熟達者・初学者向け研修-.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
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  • リンク リンク 政岡祐輝(2017)活用画面の類推による学習転移の促進を目指した内省支援ツールの再設計-看護師を対象として-.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
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  • リンク 山下藍(2017)音読評価基準の設定と授業外フィードバックを導入した韓国語音読教育の設計と実践.熊本大学大学院教授システム学専攻提出修士論文
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  • リンク リンク 八尋 芙美子(2016)ディベートを中心とした演習型授業における図書館と学部教員による授業実践の試み.▼
     本研究の目的は、国内の大学図書館において「情報リテラシー教育の一環」として実施している情報検索の講習のうち、授業の全ての課題に必要なスキルとして、情報検索が要求される授業に対して、インストラクショナル・デザインの理論に基づき、教材等の設計および開発、授業実践を試みることで学習効果を上げることにある。先行研究を調査したところ、現在、従来の講習に教授方法として e ラーニングやインストラクショナル・デザインの理論を用いた事例や、通常授業と連携して、講習とは違う方法で図書館が授業の課題に必要な情報提供を行った事例は存在したが、まだ数が少ないのが現状であった。そこで本研究では、学部教員および図書館の協力のもと、授業の全ての課題に必要な基礎スキルとして、情報検索が要求される初年次向けのディベートを中心とした演習型授業において授業実践を試みた。対象授業は 2014 年度に情報検索の講習を課題前の必要なタイミングで実施したにも関わらず、課題の合格基準である文献数が探せないこと、信頼性の高い文献を探すことをせず、検索サイト等から安易な情報入手に頼る傾向にあることが課題であった。その課題と 2015 年度の授業の前提条件等について、教員と図書館職員が共同で事前分析を行い、その結果をもとに ARCS モデルおよびガニェの 9 教授事象を用いて講習内容、教材等の設計および開発をし、授業実践と事後フォローを行った。特に学習意欲の観点から授業分析を実施した結果から明らかになった受講生にとって一番の課題となる「自信」の部分について、講習内容、教材、フォロー体制の 3 点から工夫を試みた。受講生から提出された課題の内容分析と教員へのインタビュー結果から、学習目標としていた信頼性の高い根拠資料を探せるようになるという点については、2014 年度に比べて効果が上がったことが確認できた。また、同じく提出課題の内容分析の結果から、毎回、ディベートのテーマが変わる状況でも、2014 年度に比べて信頼性の高い文献を探して選ぶことができるようになったことが確認できた。受講生個人の理解度のばらつきへの対応は今後の課題とする。
  • リンク リンク 大西 孝明(2016)ID理論を活用した教えない学習による製薬企業インストラクターの質向上に関する研究.▼
     本研究の目的は、国内の大学図書館において「情報リテラシー教育の一環」として実施している情報検索の講習のうち、授業の全ての課題に必要なスキルとして、情報検索が要求される授業に対して、インストラクショナル・デザインの理論に基づき、教材等の設計および開発、授業実践を試みることで学習効果を上げることにある。先行研究を調査したところ、現在、従来の講習に教授方法として e ラーニングやインストラクショナル・デザインの理論を用いた事例や、通常授業と連携して、講習とは違う方法で図書館が授業の課題に必要な情報提供を行った事例は存在したが、まだ数が少ないのが現状であった。そこで本研究では、学部教員および図書館の協力のもと、授業の全ての課題に必要な基礎スキルとして、情報検索が要求される初年次向けのディベートを中心とした演習型授業において授業実践を試みた。対象授業は 2014 年度に情報検索の講習を課題前の必要なタイミングで実施したにも関わらず、課題の合格基準である文献数が探せないこと、信頼性の高い文献を探すことをせず、検索サイト等から安易な情報入手に頼る傾向にあることが課題であった。その課題と 2015 年度の授業の前提条件等について、教員と図書館職員が共同で事前分析を行い、その結果をもとに ARCS モデルおよびガニェの 9 教授事象を用いて講習内容、教材等の設計および開発をし、授業実践と事後フォローを行った。特に学習意欲の観点から授業分析を実施した結果から明らかになった受講生にとって一番の課題となる「自信」の部分について、講習内容、教材、フォロー体制の 3 点から工夫を試みた。受講生から提出された課題の内容分析と教員へのインタビュー結果から、学習目標としていた信頼性の高い根拠資料を探せるようになるという点については、2014 年度に比べて効果が上がったことが確認できた。また、同じく提出課題の内容分析の結果から、毎回、ディベートのテーマが変わる状況でも、2014 年度に比べて信頼性の高い文献を探して選ぶことができるようになったことが確認できた。受講生個人の理解度のばらつきへの対応は今後の課題とする。
  • リンク リンク 荒木 恵(2016)MRの医薬情報提供スキルにおける医師視点の評価指標の提案.▼
     製薬会社の医薬情報担当者(Medical Representatives、以下 MR)は医師にとって有益な医薬情報提供を行うためには、画一的ではなく医師の反応や納得度に合わせた情報提供を行う事ができる対話力の向上が求められている。医師にとって有益な医薬情報提供活動を行うために MR のとるべき行動を記述したチェックリストによる OJT や、医師から医薬情報活動の評価をフィードバックとして受けるロールプレイトレーニングが行われているが、日常の OJT の場面において医師以外の第三者が医師の視点で MR の対話力を評価する事ができる評価指標により実効力を上げた報告はまだあまり見られない。本研究では MR の医薬情報提供スキルの評価指標を作成するにあたり、MR のあるべき姿の分析方法であるパフォーマンスモデルの作成方法と介護予防アセスメントツールを開発した先行研究(岡本ら2002)を応用し、上長など医師以外の第三者が日常のOJT で活用できる医師視点の評価指標を提案するものである。医師視点の評価指標を作成するにあたり、筆者が今まで活用していた既存アセスメント項目をベースとして MR の情報提供場面の動画素材をもとにアセスメント項目原案を作成した。臨床医と研修担当者(MR のスキルトレーナー)に対してインタビューを通じて意見の抽出を行い、アセスメント項目原案の修正を行った。本研究においては医師の視点を指標に盛り込む事が重要なポイントである事から、臨床医の「なまの声」を体系的に整理する方法としてフォーカスグループインタビューを採択した。作成した評価指標の形成的評価を行った結果、第三者が医師の視点で MR の対話力を評価できる評価指標にはなったが、評価者間における評価結果のバラつきなど課題も見られたため、更なる検証・改善が必要であると考える。今後は評価者トレーニングも開発し、改善した医師視点の評価指標を組み合わせる事により、上長による医師視点の OJT が促進され、MR の対話力が向上する事が期待される。
  • リンク リンク 天野由貴(2016)学習意欲継続のためのeラーニング教材チェックリストの開発.▼
     e ラーニングは,学習者が時間・場所の制約を受けずに学習をおこなえるというメリットをもつ一方,対面授業のようにその場での質疑応答,学習支援などを受けられないというデメリットをもつ.多くの場合,e ラーニングでは学習者はひとりで学習に取り組み,自身で学習ペース配分を決め, 学習意欲を維持しなくてはならない.これらは往々にして,学習継続の断念に繋がっている.学習意欲を継続させ,断念を防ぐための方策を考えた場合,学習意欲を阻害・減退させないようにすること,学習意欲を継続・向上させるようにすることの 2 つの工夫があると考える.そこで,本研究ではそれらの 2 つを改善し,学習意欲を継続させるような e ラーニング教材を作成する際に利用できるチェックリストを開発・提供する.本チェックリストを利用することで,授業を提供する教員は e ラーニング教材を作成する際に教材に足りない点や改善したほうが良い点などの気づきを得られるようになる.e ラーニングコンテンツ自体に,わかりにくさや見にくさといった情報デザイン(Information Design)的な欠点があると,学習意欲を阻害することがある.その場合にはまず,「ユーザビリティ」「アクセシビリティ」の配慮が必要であると考える.学習意欲継続の工夫としては,「ARCS モデル」を用いたインストラクショナル・デザイン(Instructional Design)の技法が必要であると考える.ARCS モデルは,Keller の提唱した学習意欲モデルで,A:注意(Attention),R:関連性(Relevance),C:自信(Confidence),S:満足感(Satisfaction)からなる.チェックリスト作成に関しては,以下のものを参考にし,ユーザビリティやアクセシビリティ,ARCSモデルの知識のない教員でも,自身の教材を Instructional Design・Information Design の2つの IDの観点でチェックできることを目的として,先行研究を元に抽出・整理・表現の変更をおこなった.作成したチェックリストは,2つの ID を専門とする教員及び専門としない教員の両方から専門家レビューを受け,客観的な指摘をうけた問題点を修正し,その後 Web 上で公開した.Web 上で簡単にいつでもチェックできるようにすることにより,特定の組織に限らず汎用的に利用してもらうことを目指し,2つの ID の意識づけがより多くの教員に行えればと考えている.
  • リンク リンク 下坂充(2016)理学療法学生の臨床実習支援目的の仮想ホームルーム設計と形成的評価.▼
     (背景)理学療法士の卒前教育における臨床実習で学生にかかる過剰負担が大きな課題となっているが、効果的対策はまだ出されていない。一方、組織内の知識共有促進などの学習パフォーマンスを高める協調学習のツールとしてウェブ・ベースの技術は発展を続けている。そこで、遠隔地に分散して実習に臨む理学療法学生の臨床実習完遂を支援するウェブ・ベースの「仮想ホームルーム」と名付けた学生の相互支援活動を強化するシステムの設計を試みた。本研究の狙いは、「仮想ホームルーム」の実地試行と形成的評価を反復して段階的改良を進め、実態に即した効果的な設計内容を明らかにすることである。(方法)「仮想ホームルーム」は、学習管理システム Moodle ver.2.9 を基盤として各種のフォーラム機能を主に実装し、学習動機づけ理論の「ARCS モデル」を参照して設計を行ったシステムである。実地試行は専門学校在学中の理学療法学生 41 名を対象とした。最初のバージョン(ver.0.5)は次のバージョンのプロトタイプとして、1 対1 形成的評価を実施して改良を図った。3 種類のバージョンのうち、後発の 2種類のバージョン(ver.1.0 と 2.0)は 8 週間の臨床実習で実地試行した。それぞれの臨床実習後に、形成的評価手段として質問紙調査と面接を行い、アクセス・ログ・データ分析によりアクセスの傾向を確かめた。また、バージョン 2.0 では、ネットワーク分析により対象学生集団の特徴と学生の集団内役割の確認を行って形成的評価の一助とした。各バージョンの特徴と改良点、および改良の理由を整理して示し、得られた結果を「ARCS モデル」と照合し、その関連性を分析した。(結果)学生は「仮想ホームルーム」に強い関心を示した。その一方で、バージョン 1.0 ではアクセス数の維持が課題となり、次のバージョン 2.0 では投稿率の向上が課題となった。それらの課題に対し、段階的に改良を図った。しかし、バージョン 2.0 の時点では、ウェブ上での学生相互の自発的な支援関係形成までには至らなかった。学生に対する質問紙調査と面接結果から、専門的知識・技術向上のニーズに対して仮想ホームルームの役割は不十分だったことが分かった。また、クラス全体を支援関係範囲とすることは、コミュニケーション相手が不特定となり、参加や投稿を躊躇させる要因の 1 つとなっていた。(結論)学生間の相互支援活動を促すためには、学習動機づけ理論の「ARCS モデル」のうち、特に「Relevance」の要素の採用をより一層強く推進する必要があった。また、次のバージョンにおいては、学生間の支援関係の範囲を小グループ単位へと改めることが効果的だと判断し、学生が自発的かつ建設的コミュニケーション活動を行うことを可能とする仕組みを取り入れた設計とする方針である。
  • リンク リンク 菊内由貴(2016)事例演習中心の独習型がん看護研修の設計 ー臨床応用を目的とした学習目標と評価基準の見直しによる効率化ー.▼
     平成 18 年のがん対策基本法の施行に伴い、がん医療におけるがん看護の質の向上は重要な課題となっている。しかし、がん看護の質の向上を目指して行われている「がん看護実践に強い看護師育成研修(厚生労働省)」は研修期間が 40 日程度と長期間であることや講義や他施設での実習における指導者の不足による負担等の理由から継続困難な状況に陥っている。また、長期間に及ぶ研修では、受講者の職場や家庭の事情等で受講をあきらめざるを得ず、貴重な人財を損失することとなっている。本研究では、「事例演習中心の独習型がん看護研修の設計―臨床応用を目的とした学習目標と評価基準の見直しによる効率化―」と題し、「がん看護実践に強い看護師育成研修」の課題をインストラクショナルデザイン(教育設計)の観点から明らかにし、より効果的、効率的、魅力的なプログラムの再設計に取り組んだ。その結果として、看護師が臨床現場を離れることなく知識習得や事例演習に取り組むことができるよう、e ラーニングと対面研修をブレンドした「知識習得→事例演習→臨床応用」という3ステップを核とした研修を設計した。本研修は、独習を中心としながら、e ラーニングや対面研修等の学習形態が選択できること、細分化された学習目標に対応する合格基準の設置により、不要な学習内容を省き、学習者個々の学習ニーズに応じた学習内容の厳選と学習時間の確保ができることを目指した。また、事例演習において失敗からこそ学ぶ方針とし、合格基準に達するまで繰り返し練習ができること、臨床応用において必要時に教師のコーチングを利用しながら臨床実践に取り組めることから、自信をもって臨床応用としての実践ができ、OJT(On-the-JobTraining)を含めた研修を設計することにより、実践を通じた実践現場の質向上にも貢献できることを目指した。さらに、学習者自身が、自分に不足している能力を、学習に必要な時間を費やして繰り返して独習できる教材を提供することで、看護師の専門家としての自律的学習態度の醸成に貢献することを目指した。以上のような本研究の成果は、異なる知識や経験を有する臨床実践家に対するがん看護教育において、より効果的・効率的・魅力的な学習環境を提供し、がん看護の質の向上と均てん化に貢献することができる。今後は、本研修企画を実際に現場で活用できるようにするために、多様な環境・背景をもつ臨床現場での形成的評価を実施し、さらなる検討と改善を重ね、その有用性を客観的に示していく。
  • リンク リンク 中前雅美(2016)病院実習前の学内実習の設計 eラーニングとのブレンド型シミュレーション演習.▼
     医療従事者養成教育において、医療機関における実習は不可欠であり、その場合有資格者と同等に扱われることも多い。そのため学生とはいえ有資格者に近い知識、技量が要求される。臨床検査技師養成教育においても、カリキュラムに病院実習がある。今回の研究対象である1年次の病院実習は心電図検査を中心とした1週間の実習であり、検査技術と患者対応を学ぶために行われている。医療従事者による患者対応では、医療を提供する際に「安全」「安楽(患者に不安不快感を与えない)」「確実性」の担保が必須であり、これは学生であっても不可欠である。そのためこれまでも病院実習前の学生に患者対応に必要な知識や技能を身につけるための学内実習を行ってきた。しかし近年、病院実習指導者より患者特有の配慮が必要な検査時の学生の対応力不足が指摘されるようになっており、従来の学内実習がその目的を達成しきれていないことが示唆された。そこで本研究では、インストラクショナルデザイン(以下 ID)の考え方をベースに、学生が病院実習で患者状態に応じた適切な対応が出来るようになるための学内実習の設計・開発を行った。適切な患者対応が出来る、という学習目標は学習成果の5分類のなかの「態度」に相当する。「態度」として患者に適切な対応を提供するためには、患者行動からその状況を認識し、その状況に応じた適切な行動を知っている必要がある。その前段階として行動特徴を知り(言語情報)、その特徴を例示された実際の行動から区別(弁別)し、適切な対応を理解する(ルール適用、問題解決)必要がある。しかし、一言で患者といっても病院にはさまざまな特性を持った患者がおり、その一つ一つの事例に適切に対処するにはある程度の経験が必要である。今回のように経験の少ない学生が患者安全などを図りつつ、実務経験をおこなうための事前学習では、ある程度患者特性と対応を限定する必要がある。そのため患者の代表として患者数が多く、かつ加齢による機能低下対する配慮が必要な高齢者をとりあげ「高齢者に対する対応」と視点を明確にし、対応についても「特徴的行動を認識し、それに対する対応を学ぶ」という事例学習として学習範囲を明確に定めることで学生が十分に患者に対応できるような設計を試みた。このような方法はこれまでと異なり多くの学習段階が必要であり、全て学内の対面実習で行う時間的余裕はなく、なんらかの形で効率化する必要がある。そのため弁別、ルール適用・問題解決の段階の学習を e ラーニングで提供し、実際の患者に対する態度面のみをシミュレーションによる実習にすることで効率化をはかった。態度学習の前にはその前提となる学習目標を達成していることが必要なので、e ラーニングでは学習した事実だけではなく、確実な理解を確認するため、学習コンテンツと同時に合格基準を設けた確認テストも提供した。このテストに合格することで学習内容を理解したと判断できる。この確認テストには動画を用い、実際の行動の弁別がより明確になるようにした。
  • リンク リンク 小山田 陽「協調学習によりチーム構築を支援するベトナム現地法人企業向けeラーニング研修教材の開発」
      詳細はありません。
  • リンク 渡邊浩之(2013)「学生チューターの質の保証をおこなうためのガイドラインの作成と評価」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』▼
     現在日本では、学生の成長を促すための指導の一環として、授業以外での学習支援を行う大学 が増えてきている。 その主な要因としては、高等教育のユニバーサル化により、基礎的な学力が 不足している学生が入学してきたことやアウトプット重視の教育への転換があげられる。そして、 この学習支援を行う人材として重要な役割を担っているのが、大学院生や学部の上級生が担当する 学生チューターである。その役割は、新入生や学習につまずいた学生が自立した学習ができるよう に支援することにある。    北米には、 チューターの質を保証するために、CRLA( College Reading & Learning  Association) による各大学のトレーニングが一定の要件を満たしていることを証明する制度があ る。しかし、日本においては、このような質を保証するような事例はほとんど見られない。そこ で、本研究では先行研究としてピアサポートガイドラインの作成、 eメンタリングガイドライン の作成および 北米の大学のガイドライン等を調査し、学生チューターの質の保証に寄与できる可 能性がある新たなガイドラインを作成することにした。なお、作成にあたっては、日米26大学、 機関のチューターハンドブック、ガイドライン、マニュアル等からチュータリングに必要な要素を 抽出し、統合して作成した。  なお、作成後、2段階にわたる形成的評価により改訂している。形成的評価は、対面のインタ ビュー形式で、第1段階はスタッフ側3人、第2段階は現役の学生チューター2人にお願いした。   まず、第1段階のスタッフ側の構成は、学習支援を担当している教員2人、職員1人である。 良い評価を得た点は、レイアウトやボリュームは適当であること、自己評価シートはチューターの 行動を習慣化するのに必要ということであった。また、問題点の対応策として、自己評価シートの 項目を増やすこと、回答欄をチェックしやすくすること等の改訂を行った。   次に第2段階は 、現役の学生チューターに改訂ガイドラインを渡し、インタビューを行っ た。学生チューターの2人は共に学部の4年生である。良い評価を得た点は、要素が多いこ と、評価シートを利用することで改善点が認識できるということであった。問題点の対応 策としては、1ページあたりの文字数を少なめにすること、グループチュータリングの内容 を簡略化すること、評価シートの選択肢を増やし、コメント欄を追加すること等の改訂を 行い完成した。  最後に、ガイドラインが、チューターの質の保証に繋がるものであったかどうかの考察を行 い、今後の課題を考えてみた
  • リンク リンク 山田紀昭(2013)「研修と実践のタイムラグを考慮したジョブエイド組み込み型研修~医療機器スキルアップコース「人工呼吸器コース」の設計・開発~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 清水將統(2013)「看護実践の自律したリフレクションを支援するeポートフォリオ・プロトタイプの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク リンク 嶋田謙一(2013)「ゴールベースシナリオ(GBS)理論の適応度チェックリストを活用したシナリオ型教材作成支援手法の提案」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』▼
     eラーニングなどの自己学習教材の学習効果を高めるためには、学習者主体で、かつ能動的な学習を促す教材設計が必要である。これらを実現するために有効な材としてシナリオ型教材があるが、シナリオ型教材の作成は難しいため、容易に作成できる手法が求められている。 本研究では、先行研究「ゴールベースシナリオ(GBS)理論の適応度チェックリストの開発」(根本・鈴木2005日本教育工学会論文誌29(3), 309-318, 2005)で開発されたチェックリストを非シナリオ型教材に適用し、非シナリオ型教材をシナリオ型教材に変換する際に必要になる情報や問題点を明らかにすることにより、シナリオ型教材の作成を容易にする手法を提案する。第1章では、上記に記載の、本研究の背景、目的、目標、および本研究の進め方について述べた。第2章では、先行研究においてGBS適合度チェックリストをすべて満たすとされるシナリオ型教材(Y教材)の構造を分析し、シナリオ操作の仕組みを明らかにした。第3章では、Y教材のシナリオ操作の仕組みを利用して、非シナリオ型教材の要素をシナリオ型教材に変換するためのひな型を作成した。また、そのひな型を用いてシナリオ型教材を作成し、評価を行った。第4章では、第3 章でシナリオ型教材を作成した手順を手順書としてまとめ、その手順書に基づいてシナリオ型教材を作成し、手順書の改善を行った。また、改善した手順書を第 三者に渡し、第三者にシナリオ型教材を作成してもらい、その結果を評価した。最終章では、本研究の成果 であるひな型と手順書の作成に対する考察と今後の課題について述べた。
  • リンク リンク リンク 岡崎大輔(2013)「GBS理論を用いた手術室看護師が独学できる災害対策教材の開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』▼
     本研究では、手術室における災害時の対策を独学で学習できる教材の開発を行う。提案手法としては、災害時に手術室で実際に起こりうる地震災害のシナリオを想定した上で、GBS理論を用いて教材を作成することである。提案手法を実際の手術室看護師に対し実施したところ、手術室での災害対策教材としての適用可能性が示唆された。
  • リンク リンク 宮内明美(2013)「インストラクショナルデザインに基づいた企業内IT研修教材の設計と開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 宮原秀明(2013)「大学事務職員の相互研修活動へと導く研修ガイダンスシステムの提案」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』▼
     大学事務職員同士が教授し合う研修活動を通じて組織を活性化することを支援する,オープンソースシステムを利用したオンライン研修システムを構築することをこの研究の目的として,コンピュータを利用した協調型の研修活動を設計し実験を行った. また,試用システムはMoodle,OpenMeetings2.0,OpenOffice.org などいずれもオープンソースシステムを利用してオンライン研修システムとして構築した.予備実験で身近な職員から意見を貰い,1対1評価での形成的評価を行った.そして,システムの改善を行った. その結果として,(1)オープンソースシステムを積極的に活用した研修システムのサンプルが構築できた.(2)想定どおり, ガニエの9教授事象は発表スライド作成時に有効活用できるというアンケート結果を得た.(3)オープンソースシステムの ビデオ会議システムとして代表的なOpenMeetings2.0 とBigBlueButton 0.80の比較によりそれぞれの特性と利用価値が確認できた. 本研究で構築したシステムは,オープンソースシステムを利用した試作システムであり,Moodleを利用して作成した.トップページにはビデオ会議システムOpenMeetings2.0を用いてeラーニング研修の受講入口画面を用意した.同様にトップページ上に用意した講師となる事務職員用の入口を進めば,講師役が研修スライドを作成するためのツール,OpenOffice.org形式のスライド作成ガイド(ガニエの9教授事象を基にしたもの)がダウンロードできる.講師はスライドができればオンライン中継での同期型か録画での非同期型でOpenMeetings2.0を利用して発表する.ビデオ会議システムの選定では,BigBlueButton 0.80OpenMeetings2.0 という2つのオープンソースシステムを比較した.双方ともにMoodleにプラグインでき,双方ともに同期型 ビデオ会議システムの機能として十分なものを実装していることが分かった.その上で,最終的に本研究ではOpenMeetings2.0を選定した.その選定理由は,録画と再生機能においてOpenMeetings2.0が勝っていたからである. 本研究では,試作システムの試用と評価を行った.まず予備実験として5名の身近な職員から評価を貰った。その結果,研修全体像が把握しにくい点,ビデオ会 システムの必要性が不明確である点,個人学習と研修活動のいずれに主眼を置いているのかわからない,などの指摘を得た.この予備実験での評価をもとに,研修受講者向けの画面を作り込み,トップ画面を整えた.また,OpenMeetings2.0を利用した同期および非同期型の研修が可能であるシステムであることがよくわかるシステム内容に改変した.その上で,次に1対1評価を行った.大学事務局入職4年目の職員を対象に行った1対1評価では,ガニエの9教授事象を基にしたスライド作成ガイドなど好評を得たが,多くの改善点も見つかり,インタビューで得た評価および試用中の観察によって気付いた点などを中心に改善を行った.この改善結果の確認を経てさらに修正を加えたものを,今度は大学事務局入職2年目の職員の協力をあおぎ,再度 1対1評価を行い,改善を加えた. 本研究は,1対1評価を2度行い,その度改善を加えてきた.今後の課題としては,小集団評価で実際の研修活動として試用し,システムの実運用に向け取り組むこ とが挙げられる.
  • 石井恵利佳(2013)「GBS理論を活用したクレーム対応能力向上のための看護師育成e-learning教材の開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク リンク 村上幸生(2012)「Basic LTIに準拠した学習支援ツールの開発とその評価」」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2012年度提出修士論文』▼
     現在,多くの高等教育機関においてLMS(Learning Management Syste m,学習管理システム)を用いた教育が行われており,そのLMS上で利用される学習支援ツールも様々なものが存在する.特定のLMS上で動作するように設計された学習支援ツールは,同一種類のLMS 上でのみ動作可能であり,また,LMSのインストール毎に,学習支援ツールもプラグイン等としてインストールする必要がある.しかし,Basic LTI(Le arning Tools Interoperability)に準拠した学習支援ツールであるならば,Basic LT Iに準拠したLMSからすぐに動作させることが可能であり,逐一インストールすることも不要である.本研究では,Basic LT Iに準拠した学習支援ツールを開発し,その学習支援ツールがMoodle 1.9,Moodle 2.2,CanvasなどのBasic LTIに準拠したLMSから呼び出すことができることを検証した.また,同一の学習支援ツールでありながら,呼び出し元のLMSコース毎や設置場所毎に別の学習内容を呼び出すことができる検証および学習支援ツールでの学習結果としてのスコア値をLISBasic Outcomes Servic e経由等でLMSに送信することができることの検証を行った.Basic LTIは,eラーニングにおける学習支援ツールの相互運用性を保証する標準規格として広まりつつあるが,その潜在的な可能性を活かした実装例が現 状ではまだ少ない.今後の研究では,開発した学習支援ツールを実際の情報基礎科目の受講生に提供し,学習支援ツールが学習に問題なく利用できるか等の評価を行いたい.また,通例では単一のLMS内の範囲でしか行うことのできない相互評価や協調学習の活動を,Basic LT Iを使うことにより複数のLMS間でも可能にする実装も検討したい
  • 青木太郎(2012)「患者急変対応力養成プログラムを受講する初学者に足場作りをするためのeラーニング教材の開発-看護師のACLSコース受講を背景に-」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • 石井嘉明(2012)「eラーニングにおける柔軟な協調学習環境の開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 野田啓子(2012)「大学事務職員を対象とした学習支援職務ミニマム・スタンダードおよびeラーニングプログラムの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • 松橋秀親(2012)「障害学生の教育設計における適切な支援サポート業務の研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • Alumeci Adibulileka Korobiau (2012) Incorporating e-Learning on Induction Training of Government Employees in Fiji. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University, Master’s Thesis in 2011
      詳細はありません。
  • Evan Qelo Naqiolevu (2012) Ensuring distance learners have learned: Enhancing the Success@USP orientation programme learning package for first year students at the University of the South Pacific. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University, Master’s Thesis in 2011
      詳細はありません。
  • リンク リンク 竹岡 篤永「ストーリー型学習の文脈と個人の文脈との関連づけを促すアドオンの提案~熊大SCC(Story-Centered Curriculum)を題材として~」
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  • リンク 鈴木雄清(2012)「ARCS動機づけモデルに基づいた授業評価と改善方略提案システムの設計」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     授業の内容や方法の改善のために,多くの大学では学生による授業評価アンケートが実施されている。ほとんどの場合,アンケートの結果から授業をどのように改善すればよいかまでの解決方略までが示されることはない。鈴木(2002a)はKellerのARCS動機づけモデルに照らして授業を評価し,その結果に基づいて適切な改善方略を取れるよう支援するガイドブックを開発している。評価実験の結果から,システムの改善方略の有効性が明らかにされている。 一方,IDの知識に乏しい教員にとって,提案された方略リストの提示のみでは,必要な方略を選択して具体的に授業改善に結びつけるのは難しいという問題があった。そこで本研究では,IDの専門家ではない教員が学生によるARCS動機づけモデルに基づいた授業評価の結果から,授業改善できるようなシステムを設計する。具体的には,まず,学生に鈴木(2002a)の「ARCS評価シート」で授業を評価してもらう。次に,評価の低かったARCSモデルの下位項目について,教員に「教員向けARCS動機づけチェックリスト」による質問をする。最後に,その結果に基づいて教員に解説や事例を提示する。ARCSの下位分類に対応した「教員向けARCSチェックリスト」の作成し,分類する。リストの分類ごとに解説や事例を用意する。作成したプロトタイプを,教員を対象に評価実験をする。「教員向けARCSチェックリスト」の作成にあたって,Armstrong & Keller(1992)の「 動機づけ実施チェックリスト( MDC)」,Keller(2009,鈴木監訳2010)の「科目の興味度調査(CIS)」の項目を大学教員向けの表現に改めた。これらに加えて,鈴木(2002a)の方略リストや鈴木(2002b)のARCSモデルに基づくヒント集,Keller(1987,2009,鈴木監訳2010)のリストを参考にして,155項目からなる質問形式の「教員向けARCSチェックリスト」を作成した。さらに,作成したリストを36項目からなるクラスタに分類した。授業改善に関する書籍や文献を引用して,クラスタごとの解説や事例を作成した。作成したプロトタイプを,IDや教育工学の専門家ではない3人の大学教員を対象に評価した。その結果,いずれの教員も自分の授業について改善案を挙げることができた。改善案の多くは,事例や解説に基づいて出されたアイディアであり,本研究で提案するシステムの有効性が示唆された。今後は,結果のランキング方法の検討や「教員向けARCSチェックリスト」の改訂や解説や事例の充実したうえで実装し,評価する必要がある。
  • 千葉佑介(2012)「講師力の定義・構造化と有用性の検証~研修事業会社の講師力向上への取組みを例として~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 佐藤祥史(2012)「同期型遠隔教育の設計ガイドラインの開発と評価~WebExを利用した取り組みを例にして~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
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  • リンク リンク リンク 紙谷あゆ美(2012)「専門家のスキル向上とOJT支援を目指した教材デザインに関する研究-内視鏡センターにおける内視鏡洗浄を題材として-」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     本研究は、医療従事者という専門家を対象にした「内視鏡の洗浄・消毒に関するモデル教材」を設計、開発、評価を実施することで、専門家のOJTをより効果的にするeラーニング教材デザインのポイントを明らかにすることを目的としている。さらに、専門家のOJTを効果 的なものにするために必要な設計・開発のポイントを探り、専門家のための教材デザイン方法について提案した。 モデル教材のデザイン・開発には鈴木(2004)の教材設計マニュアルおよびJ.M.ケラー(2010)の提唱する ARCSモデルを参考にしている。開発されたモデル教材は、学習意欲調査票(IMMS)および堤(2011)の新・リアクションアンケートから抜粋した満足度アンケートを使って形成的評価を実施した。その結果、開発したモデル教材は、OJTを実施する指導者に「使ってみたい」と思わせることができた。ただし、教材を利用する側の学習意欲や満足度を上げるためには、教材内容を詳細に説明する文章や図表の工夫が必要なことも明らかとなった。今後の課題として、本モデル教材のデ ザイン手法を確かなものにするためにより多くの形成的評価者を得ること、モデル教材の質を評価できる評価方法を再検討すること、そして筆者の専門である医療従事者のためのARCSモデルを提案できることを挙げた。
  • リンク 鐘ヶ江力(2012)「高等教育機関におけるeラーニング活用向け支援サービス構築ツール開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     近年、高等教育機関における教育へのeラーニング活用はこれまでの少数の意欲的な教員が先進的な取り組みとして実施していく段階から、ITにそれほど詳しくない一般的な教員も含めた全学的な活用への段階へシフトしている。一方でそれを支援する学内組織やスタッフはまだ十分とは言えず教員の取り組みへの支援をどのように計画し提供していくかが大きな課題となって いる。本研究では、教育におけるeラーニング活用の課題を踏まえ、eラーニング導入を担当したサ ービスベンダーが、顧客である教育機関へ対して導入初期以降に教育の改善を目的とした支援サービスを再構築する提案を行うためのツールを提供する。 本研究では、支援サービスによって、教員が提供する教育に影響を与えることができるかという関連付けを ID(インストラクショナル・デザイン)理論をもとにして、ADDIEモデルによる再構築プロセスを定義し、分析フェーズでは鈴木らが提唱したeラーニング質保証レイヤーを用いて整理したチェックリストを構築し、それによる分析結果を元に必要なサービスの種類(サービスタイプ)と実際の提供内容(サービス事例)を決定するツール開発の経緯並びにツールを使用した形成 的評価とフィードバック、改善点の検討について述べている.
  • リンク リンク リンク 上田勇仁(2012)「高等教育機関におけるProject Based Learning 設計支援ツールの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     本研究では,高等教育機関におけるプロジェクト型学 習の利用促進を目指し、プロジェクト型学習に 必要な要素を取り入れた授業設計の支援ツールの開発をおこなう.本研究の目的は以下の2点である. 1)プロジェクト型学習の設計を支援するツールの先行事例を調べ,どのような課題があるのか調査する. 2)1)の調査などを参考にプロジェクト型学習を設計するためのプロジェクト型学習設計支援ツールを設計し開発する.条件を指定して.プロジェクト型学習の設計を支援するためのウェブサイトを確認した.日本の高等教育機関に所属する教員がプロジェクト型学習の設計を支援するためのツールとしては以下の課題があ る. 1. 初等中等教育の授業を対象としたウェブサイトしかない. 2. 事例が初等中等教育に限られている 3. 授業を設計するためのシートがないウェブサイトがある. 4. シートを記述するための解説がないウェブ サイトがある. 5. 練習をする機会がないウェブサイトがある. 6. 設計したシートを確認するためのチェ ックリストがない.本研究では,これらの課題を達成するためのプロジェクト型学習設計支援ツールを 開発する.先行研究や先行事例を踏まえ, プロジェクト型学習設計支援ツールを作成した.作成したツールに対して教材設計の専門家から意見をもらい,再度設計し直した.プロジェクト型学習設計支援ツールは.プロジェクト型学習の授業を設計するための「プロジェクト型学習設計支援シート」.設計支援シートの記入方法を解説する「プロジェクト型学習設計支援ガイド」.設計支援シートに正しく記入できたかどうか確認するための「プロジェクト型学習設計支援チェックリスト」という3つの形から成り立つ. 作成した プロジェクト型学習設計支援ツールを高等教育機関に所属する教員の方に,利用してもらい, 設計支援ツールにつてヒアリング調査をおこなった.調査の結果から,設計支援ツールを使って,プロ ジェクト型学習の特徴を踏まえた授業設計を完成することが確認された.このことから,プロジェクト 型学習設計支援シートを記入していくための支援ガイドに有用性があると考えられる.また,プロジェ クト型学習を設計する際に,事例が参考になったという意見をもらったが,練習する機会はそれほど, 参考にならなかったという意見があった.高等教育機関に所属する教員のため,練習がなくても,事例 があれば,設計支援シートを記入していくことができるのではないかと推察される.また,インタビュ ーの結果,プロジェクト型学習の導入に対する意欲の向上がみられる意見があった. 今後の課題として以下の2点があげられる. 1) 高等教育機関におけるプロジェクト型学習の実態調査 についてさらなる調査をおこなう.今回の調査では,文献調査を主に実施したが,実際の授業現場での 調査をおこない,どのような設計の要素が,学習にどのような影響を及ぼしているのかについて,さら に調査を進めたい. 2) 作成しているプロジェクト型学習設計支援ツールの改善をおこなう. 形成的評価の結果を参考にプロジェクト学習設計支援ツールの改善をおこなう.改善のなかでは,設計支援ツールをe-Learningとして作り直し,より効率的に授業設計ができるようにする必要がある. さらに,被験者の数を増やし,設計支援ツールを使ってプロジェクト型学習の要素を踏まえた授業設計 ができるかどうか検証をおこなう必要がある.
  • リンク リンク リンク 石田百合子(2012)「キャリア・コンサルタント向けコンサルティング補助ツールの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』▼
     近年、キャリア・コンサルタントの社会的必要性が高まっている。現在、厚生労働省が指定するキャリア・コンサルタントの養成能力評機関が10団体を数え、有資格者は2011年には70,000人を超えている。しかし、キャリア・コンサルタントに期待する内容は幅が広がり、深まっている一方、現在のキャリア・コンサルタント達がその期待に応えきれていないという現実がある。筆者は今回、厚生労働省の報告書から彼らへの期待と現状とのギャップ、また養成能力評価機関等で現在行われている講習会を調査した。そのうえで学習の 場が少ない知識・情報を抽出し、これらの情報を集約した補助ツールを開発することで、彼らの資質向上に貢献し、クライエントニーズに対応できるスキル・知識を身につけることができると考えた。上記調査の結果、彼らの活動領域によって重視される必要知識に差があること、養成能力評価機関によって行われている 研修は、内容、量ともに差があることが分かった。さらに人事労務の法律知識に関する講習会は、いずれの 機関もほとんど実施されていないことが分かった。そこで、今回開発する補助ツールではキャリア・コンサルティングの基本ステップに関わる知識を全体的に網羅したうえで、人事労務(ワークライフバラ ンスを含む)に関する法律知識、彼らが組織内で意識啓発を行うために必要な組織に関する知識、また彼ら自身の自己研鑽やキャリアアップに関する情報を集約することとした。(第3章)なお補助ツールの設計・開発は、インストラクショナル・デザインの基本プロセスであるADDIEモデルに基づき実施した。補助ツールは業務のなかで必要なときにすぐ利用できるようにするため、目次機能を目的別と相談過程のステップ別の2 種類を用意することにした。また、コルブの経験学習モデルのなかにある「省察」を促す目的で補助ツールの1機能として自己チェックリストを加え、自身のコンサルティングを振り返り、知識が不足している点を確認できるようにした。 自己チェックリストは、特にクライエントから質問されることの多い内容とコンサルティングを行う際の前提知識である25項目に絞って質問項目を作成した。作成したモックアップを、実務者を対象に形成的評価したところ、自己チェックリストと情報サイトとの連動 の必要性と、自己チェックリストの質問内容をコンサルティングで起こりうる具体的表現が良いとの意見が挙がった。更に彼らのキャリアアップに関する情報提供の充実や、掲示板を通じて有用なセミナーの情報共有を求める意見があった。開発フェーズ(第5章)では、上記評価を踏まえてプロトタイプの開発を行い、専 門家レビューを行った。本研究では、現状のキャリア・コンサルタントに不足する知識・スキルを抽出し、学習機会の少ない内容を包含した実務補助ツールを作成することができた。これは、あるべき姿に対して現状を理解し、その差を埋めるために学習するという研修の定義に沿ったものである。 今後、更に多くの実務者に使ってもらうことで修正を重ねながら、頻繁に最新情報を更新しながらユーザーニーズに応えていく必要がある。更に自己チェックリストによるチェック結果を多く集めることで、活動領域毎での特徴を分析し、コンピテンシーリストを作成することで、彼らが異なる領域で活動を開始する際の知識確認として活用できる可能性がある。 また今回の開発工程は、事業部制の組織において管理部門で求められる知識スキルが事業部ごとに差異がある場合でも一定水準を満たすための学習ツール開発に 応用することも可能であると考える。(第6章)
  • リンク リンク リンク 大石奨(2012)「ICLS講習会におけるインストラクターが持つ基本教授技術の明文化と共有促進」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2011年度提出修士論文』
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  • 谷口 弥子(2011)「ボランティア組織運営におけるeラーニング活用に関する一考察」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 片野 俊行(2011)「ストーリー型カリキュラムに基づいたeラーニングによるプロジェクトマネジメントコースの設計・開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     資格試験と実務との間には乖離があるとよく云われる。企業は、資格取得後、即戦力となることを期待して資格取得教育をする。しかしながら、実際には資格を取得したとはいえ、すぐ実務に使えないことが多い。そこで実践で活用できる現実的な課題直結型の教材 の開発がこの課題を解決する方法の一つであると考えた。 次に、資格取得講座の本来の目的は多くの合格者を輩出することである。現実的な課題直結型の実務講座は、学習意欲の観点から学習効果を高めると考えた。本研究は、ゴールベースシナリオ理論に基づくストーリー中心型カリキュラム(以下SCC)に基づいて実務型資格試験対策用eラーニング講座を設計、開発した結果をまとめ、運用結果を報告するものである。学習者は、SCCをオプションとして自由に学習できるものとした。その結果、26%(34人中9人)の学習者は課題をすべて修了させた。課題をすべて修了させた学習者の模擬試験の平均点は175点中131点とすべての模擬試験学習者平均点124点より高いものであった。課題をドロップアウトした学習者及び課題を実施しなかった学習者25人の中でアンケートに答えた22人のうち14人はSCCを不要と考える一方で8人は仕事や業務に関係あるストーリーであればSCCで学習したいというアンケート結果がでた。本研究の知見を踏まえ、今後ストーリーの改善及び別のストーリーの構築などを提案していきたいと考えている。
  • 都竹 茂樹(2011)「インストラクショナル・デザインを活用したメタボリックシンドロームの予防改善に資する遠隔型保健指導プログラムの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 石井 武士(2011)「集合知を活用した協調学習による実践的プログラミング教育の開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 植田 清一(2011)「マイクロブログを利用したリフレクション支援システムの開発-OJTにおいて若手ITエンジニアを育成する支援システムの検討-」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
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  • リンク リンク リンク 岡田 裕子(2011)「STAR遺産モデルに基づいた情報教育教材の設計・開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     本研究の目的は、高校の情報教育においてコンピュータの基本操作およびアプリケーションの操作方法を習得した生徒が、その技術を実生活および職業で活用することを支援するために、教授設計理論に基づいた授業を設計し、情報及び情報機器を主体的に活用する能力を育成することとした。 そこで、経験から考案した授業設計だけではなく、なんらかの指標(教授設計理論)に基づいた授業を設計する必要があると思案した結果、学習者が役割を持って授業に参画することにより、学習者相互作用及びアイディアの創出をとおして、道具としてのコンピュータを現実的な状況に活用する力を育成するために、教授設計理論のなかでも教師をサポートする仕組みである「STAR遺産モデル」を選定し実践を試みることとした。コースの開発は、本大学院の科目「学習支援情報システム論」で使用した環境を借用しmoodle上で開発した。授業実施後の実施記録や今後の課題等は、授業実施後に追記する。
  • リンク リンク リンク 甲斐 晶子(2011)「自己調整学習能力形成を促すeラーニングコンテンツ推薦手法の提案~日本語学習者を例として~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     本研究の目的は実用的価値の下がりつつある言語の教授時において,カジュアルラーナー の増加により従来の教材では対応しきれなくなっている点を明らかにし,既存教材と学習の動機付けが十分でないカジュアルラーナーとの橋渡しとなるツールを開発し,自己調整学習能力の形成を支援し得るか検証する ことである. まず先行文献研究および日本語教育の既存教材調査では,自己調整学習を引き出す「結果の期待」「自己効力感」「目標」を認識させるという点において,既存の教授法や教材では十分ではないという結論に至った. 本支援ツールでは主要な機能として「クエスト形式」「言語接触場面の推薦」「推薦文の併記」を採り入れ, 自己調整学習が促せるか試みた.オンラインゲーム等で 用いられるクエスト形式になぞらえて,適度に難易度を調整された複合課題を選択させ,それを達成するために 学習ユニットを学ぶという形式をとった.クエストはある言語接触場面を設定して複数作成しており,レコメンドエンジンを用いて興味や嗜好から好みそうなクエストを表示して選ばせる仕組みをとった.学習者にとって関連性のある目標設定が支援できる.学習ユニットの提示法についても文法機能をただ提示するのではなく,言語使用場面を意識させる推薦文を併記することで,実際の使用イメージを湧くようにした.その他,学習進捗状況の確認や振り返りの機会などを設定することで,より楽しく継続できる学習環境となるよう工夫を試みた. 形成的評価では,既存の教材でも本ツールを併用することで目標設定支援や達成感を味わう体験を繰り返させることができ,より自己調整学習能力を適用させる学びを支援し得る可能性があることが示唆された.さらなる機能改善については今後の課題とする
  • リンク リンク 菊田 美里(2011)「企業内教育における対面型研修の形成的評価の質を高める研修観察支援ツールに関する研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     企業内教育に従事する多くの研修担当者は、インストラクショナルデザイン等の教育に関する専門知識を有していない。そのような研修担当者が研修評価のために研修観察を行っている。 個人的な経験や好みだけを頼りに行う観察によって獲得する情報には、当然のことながら研修担当者によって偏りが見受けられる。また、観察した事象の良し悪しを判定する軸も個々人で異なり、同じ組織内であっても観察者が異なると判定結果だけでなく、判定の項目や基準さえも大きく異なるといった混乱が生じている。このような状況では研修品質の担保は難しく、組織や従業員の問題解決に寄与する研修の安定した提供は困難である。そこで、インストラクショナルデザインの知見に基づき、研修品質を担保するためにまず押さえるポイント、確認方法、手順を示したハンドブックとチェックリストを開発した。また、確認した結果や結果の根拠を記録するためのシートを開発した。開発物はエキスパートレビューによって内容的妥当性を確保し、1対1評価及び改善によってツールの明瞭 性、影響力、実現性を高めた
  • リンク 堤 宇一(2011)「ILT(Instructor-Led Training)手法による職業人教育訓練における教育効果測定レベル1評価のための測定ツールの開発研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 西本 彰文(2011)「eラーニング質保証レイヤーモデルに対応した優先度指標による授業改善方略提示ツールの開発・評価」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • 橋本 賢一(2011)「GBS理論を用いた失敗事例から学べるシナリオ型教材制作の試み」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 平田 良作(2011)「大学の情報教育における学習意欲デザインの実践~ARCSモデルをベースとして~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク リンク 丸田 拓(2011)「教育分野における日本の著作権法の規定~韓国、中国、ベトナムの著作権法との比較~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     我が国の著作権法第1条には、著作権法の目的が「文化的所産の公正な利用に留意しつつ、著作者等の権利の保護を図り、もつて文化の発展に寄与すること」と規定されている。著作権については、「著作権者等の権利を保護する」ことと同時に「文化的所産の公正な利用に留意すること」及び「文化の発展に寄与する」ことについても十分に配慮する必要があると考えられるが、著作権法に規定されている条文には、著作権者の権利保護に力点が置かれたと思われる規定も少なくない。 著作権者の権利保護に力点が置かれることで、「文化的所産の公正な利用」や「文化の発展」がややもすると疎かにならないとも限らないのではないかと考え、 本研究では、「文化の発展」に大きな影響がある教育分野に焦点を絞り、著作権法を取り上げることとした。 また、韓国、中国、ベトナムの教育分野における著作権法の規定と比較することによって、教育分野における日本の著作物利用に関する規定の特徴を明らかにした。さらに、研究した著作権法に関する内容をまとめ、著作権法の学習を始めようとしている者に対する教材の開発を行った。 その上で、通信技術の進歩が早い現在においては、アメリカのフェア・ユース規定のように抽象的な概念規定を設け、その基準の具体的な判断は判例の蓄積により対応できることを提言した。そうすることによって、eラーニングなどの遠隔教育は今より著作物を広く利用できるようになるのではないかと示唆した。
  • リンク リンク リンク 米山あかね(2011)「インストラクショナルデザイナー養成プログラム(初級)の設計」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』▼
     eラーニングのコンテンツ開発においては、インストラクショナルデザイナーなどのeラーニング専門家の存在が不可欠である。本研究では、サイバー大学におけるインストラクショナルデザイナーと協働で業務を行い、またインストラクショナルデザイナーの候補者でもあるアシスタント・インストラクショナルデザイナーの育成に焦点を当てる。アシスタント・インストラクショナルデザイナーに必要なコンピテンシーを検討し、育成するためのカリキュラム、コース、教材を開発した。インストラクショナルデザイン(ID)を用い、IDの専門家やその候補者を育成するための実践的なプログラムは、まだ日本においては少ない。本研究では、IDの専門家の候補者を育成するプログラムの不在による各種の問題を解決するために一連のプログラムの設計・開発を行った。また、実践的なスキルを育成するためにリフレクションなどの機会を積極的に設けるなどの工夫を行った。本研究により得られたアンケート調査により、アシスタント・インストラクショナルデザイナーの実践的なスキルを効率的・効果的に育成できたかどうかを明らかにする。
  • Faridah Binti Ahmad(2011) Guidelines for Creating Effective e-Learning Content to Introduce a New Teaching Style in High Schools in Malaysia. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University, Master"s Thesis
      詳細はありません。
  • Robert Chagwamtsoka Kalima(2011)Effectiveness of e-Learning materials in institutions of higher learning: Case study of Domasi College of Education in Malawi. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University,
      詳細はありません。
  • リンク 麻生 和彦(2011)「現代数学の講義ビデオをeラーニング教材として活用するためのシステム設計と実装の試み」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2010年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク Robert Chagwamtsoka Kalima(2011)Effectiveness of e-Learning materials in institutions of higher learning: Case study of Domasi College of Education in Malawi. (高等教育機関におけるeラーニング教材の有効性:ドマシ教育大学の事例研究) Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University,
      詳細はありません。
  • リンク 吉田明恵(2010)「インターネット型大学院におけるオンラインオリエンテーションの改善提案―学習者の立場から―」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • 八木秀文(2010)「事前テストにおける学習者状態を考慮したフィードバックの与え方と学習効果向上」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 森田晃子(2010)「自主的な学習を促すIDに基づく学習ポータルの設計―MR教育者が学習する「場」を考える―」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』▼
     製薬業界においては,MR医薬情報担当者:Medical Representative)の教育に変革が求められているため,MR教育者の資質向上が叫ばれている.近年の医学・薬学の急速な進歩およびITの進化などにより,MR 活動に必要な情報や知識の量が急速に増加しており,従来の講義中心から,問題解決型の学習者中心の教育方法が求められるようになった.そのためMR教育者に は,これまでとは異なる知識,スキル,マインドが求められている.MR教育者の資質向上策の1つとして,財団法人MR教育センターは,MR教育者のためのセミナーを開催しており,筆者はその講師をしている.当然ながら,セミナーを1度受講するだけで,資質が向上するわけではなく,日々の業務を経験する中で学習することが多いため(Kolb,1984),その部分を何かサポートできないものかと考えていた.そこで,筆者は,MR 教育者の業務および学習をサポートする「ポータルサイト」を開発すれば,資質向上策に貢献できると考え,本研究において,MR教育者の学習を促すポータルサイト設計に必要な着眼点を探り,プロトタイプ開発を行うこととした.ポータルサイトの設計・開発は,インストラクショナル・デザイン(Instructional Design :ID)の基本プロセスであるADDIEモデルに基づき実施した. 分析のフェーズ(第3章)においては, (1) MR教育者のニーズ分析, (2) ベストプラクティス分析, (3) 理論的背景の調査を実施し, 考察した. その結果,ポータルサイトの有効性を見出し,設計時の着眼点として,①ユーザー第一主義であること,②業務に役立つコンテンツを充実させること,③コミュニケーションツールを設置すること(実際の活動との 連動は必須である),④本サイトが「省察」の場となるよう“問いかけ”を行うこと,⑤MR教育者のあるべき姿を提示することが必要であることを導き出した. 設計のフェーズ(第4章)においては,設計時の5つの着眼点を基にコンセプト設計を行い,ポータルサイトのデザインを作成した.開発のフェーズ(第5章)においては,プロトタイプの開発を行い,実施および評価のフェーズ(第6章)では,MR教育者,営業部長,専門家に対する形成的評価を実施し,コンセプト設計(仮説)の検証を実施し,ポータルサイトの改善案および運用に向けたヒントを得た.本研究の成果(第7章)としては,設計したポータルサイトは,コミュニティ運用時のしかけに工夫を要するが,業界ニーズをほぼ満たすものであった.今後の課題としては,改善案に 基づき,ポータルサイトの修正およびコンテンツの加行い,同時にMR教育者のあるべき姿(コンピテンシー)の見直しを実施する.また,ポータルサイトを長期的に運用し,MR教育者の行動変容(MR教育者の資質向上に貢献できたのか)について,評価を行いたい.
  • リンク リンク 村木純偉(2010)「OPTIMALモデルによるeラーニング作成支援ツールの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』▼
     序論 高等教育機関等でのeラーニングの導入が進んでいる。それによって、今まで、インストラクショナルデザイン(ID)やeラーニングについてほとんど知らなかった教員もeラーニング教材を作成しなくてはならない場合も増えてきた。しかし、ADDIEモデルやそれから派生した Dick & CareyやKempのISDモデルなど、多くのIDモデルが提唱されているが、簡単にノウハウを学べ、すぐに実践に活用できるようなIDモデルはありそうでない。例えば、初心者向けと言われているDick & Careyでは ステップの数が多く、開発にかかる時間も長い。さらに、現在、eラーニングを導入している機関の多くは対面授業とeラーニングのブレンド型授業の形態をとっているが、ブレンド型用eラーニングの環境をデザイン のためのIDモデルはほとんどない。このような状況にふさわしいIDモデルとして提唱されたのが、OPTIMAL (最適)モデル(鄭仁星ほか2008)である。OPTIMAL モデルとは、LMS(Learning management System)を利 用したIDに必要なタスクやステップを体系的に含んだ IDモデルであり、以下の4つの大きな特徴を有する1)実践的である。2)タスク型モデルで、それぞれのタスクについて何をするか、そしていつタスクを終了するのかが示されている。3)タスク型デザインを用いることでデザインや開発にかかる時間が短い4)ブレンド型学習のデザインに簡単に使える。また、手順型のモデルとは違い、手順を重視せずに、どのタスクからでも着手できるようになっており、IDの専門家ではない人でも、簡単かつ短時間で、すぐれたブレンド型eラーニングの環境をデザインできるように考えられたID モデルである。しかし、このモデルが示された「最適モデルによるインストラクショナルデザイン」(鄭仁星ほか2008)が出版されたのが2008年2月であり、このモデルに基づいた教材の開発や、研究はGeNiiやERIC では今のところ報告されていない。そのため、OPTIMAL モデルはID専門家ではない人にも簡単にブレンド型eラーニングの環境をデザインできると謳っているが、初学者にとって十分に親切かどうかはまだ分かっ ていない 。
  • 増山純二(2010)「BLSの研修モデルの開発~運動技能の再生の検証~」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 朴恵一(2010)「ゴールベースシナリオ(GBS)理論に基づく情報活用力育成教育の実践」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』▼
     序論 近年、情報リテラシーの育成は、大学における 重要な学習課題の一つとなっている。文科省中教審の「学士課程教育の構築に向けて(審議のまとめ)」1においては、学士課程共通の「学習成果」の参考指針として「情報リテラシー」が挙げられており、「ICTを用いて、多様な情報を収集・分析して適正に判断し、モラルに則って効果的に活用することができる」能力の育成が求められている。しかし、様々なところで指摘されている通り、従来の情報教育は、コンピュータやアプリケーションの「基本操作の習得」に止まり、「情報機器を使いこなす力」「情報を活かす力」を十分に育成できているとはいえない。単なる「使い方」学習に止まるのではなく、現実の状況の中で、目的に応じて情報機器を活用し、必要なデータ処理や文章作成、資料作成等を行える能力(=情報活用力)の育成が求められている。例えば、ワープロソフトであれば、フォントの変更やページの余白サイズの変更方法のスキルを習得することに止まっては十分とはいえない。重要なのは、それらの機能を活用して、ビジネス文書の体裁に則り、業務報告書を作成できる、などの現実的な活用力を身につけることである。また、表計算ソフトであれば、SUM関数やグラフの作成方法を習得することに止まるのではなく、データの意味に応じた適切な表とグラフを作成し、報告書をまとめられる能力を育成することが重要だといえるだろう。 では、情報を活用できる力の育成に主眼をおいた、効果的・魅力的・効率的な指導法をどのように開発すれば良いだろうか。情報活用力とは、情報知識やスキルを現実の状況の中で活用し、ある目的の作業を遂行する能力である。これらの能力を育成するためには、 教科書通りの操作手順の習得や、脈略のない練習問題を繰り返すだけでは難しい。より現 実的な場面設定の中で、学習者自らが試行錯誤しながら、情報を活用しつつ、一つの意味ある作業に取り組むというプロセスが大事ではないだろうか。そのような問題意識から、インストラクショナルデザイン理論の一つであり、シナリオ型の教授法であるゴールベー スシナリオ(GBS)理論の活用に着目した。
  • リンク 早川勝夫(2010)「メタ認知向上を目指した新たな成人学習モデルの提案と検証」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』▼
     本論文は、成人学習において、メタ認知を向上することで学習成果が向上する成人学習モデルを構築し、その効果を検証したものある。成人学習における学習モデルとして、正統的周辺参加、経験学習モデルなどが提案されているが、本論文では、成人学習における自己調整学習を基にした学習モデルを提案し、提案した学習モデルの正当性を一企業における実践で検証を行った。 成人学習における学習モデルは複数存在するが、成人学習者個々の認知、および、メタ認知を向上することで学習成果を向上するモデルは見当たらない点に着目し、新しい学習モデルを提案した。提案した学習モデルは、成人学習において、学習目標を明確にし、他者を観察する力をつけ、自己評価力を高めることでメタ認知を高めながら実践し、その過程で、リフレクションを起こしていく学習方法である。 このモデルを検証するために、本学習モデルに 基づいた教育実践を行った。 対象はMR (医薬情報担当者:Medical Representative)を目指す、ある企業に入社した新人社員である。この新人社員に成人学習モデルに基づく実践共同体による教育を実施した統制群と、本学習モデルを活用して設計した教育を実施した実験群2種を設け、学習目標到達度(学習6、9、12、15ヶ月後)の比較、対象社員の上司によるアンケート評価(学習3ヶ月後と1年後)、そして、顧客訪問を行った際の「宣伝回数」を用いたパフォーマンス評価(学習直後から1年間)について検証した。その結果、本学習モデルに基づく学習は、知的技能、運動技能と態度の学習項目において効果的であることを確認した。言語情報の学習項目への影響は 他の学習成果の発現時期とは異なるが、成果のあることが確認できた。また、学習成果の運動技能において、学習目標の設定方法と学習モニタリング機会が学習成果に関与することも確認できた。加えて、社会人基礎力における柔軟性のコンピテンシーに成果があることも確認できた。これらにより、本学習モデルによる学習は、学習者の成長を早める可能性があることが示唆された。
  • リンク 佐藤淳志(2010)「トレーニング・ニーズアセスメントのためのID活用型インタビュー手法に関する研究―人材育成事業者における実践を通じて―」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』▼
     本研究は、人材育成事業者に対して解決策を希望する顧客(相談者)が、組織の目指すゴールや組織の現状 を適切に把握できているかの確認を行う手法を構築し、把握できていない場合の明確化手法についても提案するものである。相談者は、学習者本人ではなく、企業の人材育成部門の担当者としている。研究成果物として、以下の構成要素を作成した。 (1) 相談者が、組織のありたい姿を相談者が分かっているか、の確認方法 (2) 相談者が、組織の現状を分かっているか、の確認方法 (3) 相談者が、ありたい姿と現状のギャップを分かっているか、の確認方法 (4) 相談者およびその関係者が、人材育成事業者によるバランスド・スコアカードおよびインストラクショナルデザインをベースとしたアカウントプランの作成を通じて相談者が望むありたい姿(ゴール)を明確にする方法 (5) 相談者およびその関係者と人材育成事業者による現状分析を通じて、組織の現状を明確化にする方法 (6) 相談者およびその関係者と人材育成事業者によるありたい姿と現状のギャップ分析により、顧客が直面するギャップを明確にする方法 本研究の成果を用いることにより、人材育成事業者と相談者が、相談者の組織のありたい姿、現状を明らかにし、適切な人材育成施策を検討することができるようになる。今後、この手法を解決策検討前のプロセスに適用することにより、最適な人材育成施策の選択に 貢献できると考えている。
  • 児玉あゆみ(2010)「ストーリー中心型カリキュラム(SCC)におけるリフレクション手法」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』
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  • リンク リンク 北村隆始(2010)「ストーリー中心型カリキュラムによる実務家育成教材の設計・開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』▼
     実務家育成教材の開発において,実践的な教育を目指すためには,実務が容易に想像できる何らかの理論に基づいた教育カリキュラムが求められる. 本報では静脈注射の看護指導者向けインジェクショントレーナー養成コースをもとに受講者における実践的な省察を目標とし,ゴールベースシナリオ理論に基づくストーリー中心型カリキュラム(以下SCC)の導入を図った. 多岐にわたる学習成果を連携してカリキュラム化した例は少ない.SCCを利用した先行研究を調査し,その手法を援用して看護師向け実務教育に特化したカリキュラムを設計・開発を行ないその結果を報告する.本報によって得られた受講者アンケートよりSCCの満足度と必要性が高い結果となった.また,従来型SCCにおけるフィードバックをSNSの活用で,相互に閲覧可能な協調学習にした結果,未報告者も気づきを得て,満足度と必要性が高い結果となった.これらの知見を元に,今後のカリキュラムを改訂し,具体的な方策,内容等を提案していく
  • リンク リンク 小野達也(2010)「コンセプトマップを活用した非同期型eラーニング学習の設計―構造的理解を深めるツールとしての効果的な導入―」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』▼
     1970 年代にノヴァクらによって開発されたコンセプトマップは,これまでは主に学校の 授業において,生徒たちの構造的理解を促す目的で導入されてきた.コンセプトマップを 同期型 e ラーニング学習に導入する場合には,教授者が学習者に説明を行なったり,描き 方の練習をさせたり,取り組ませることがリアルタイムでできるため,教室での取り組み とそれほど大きな違いはないと考えられる. これに対して,非同期型eラーニング学習の場合には,コンセプトマップの解説,描き 方の練習,作成への取り組みという仕組みを e ラーニング教材を設計する段階で盛り込む ことが必要となる.しかし,これをうまく設計できれば,非同期型 e ラーニング学習にお いても学習者の構造的理解を促すツールとしてのコンセプトマップを導入することができ るのではないかと考えた. そこで,本研究では,オンラインによるコンセプトマップの取り組みを既存の非同期型 eラーニング学習に導入するための教材を開発した.そして,学習者による形成的評価の 結果,非同期型eラーニング学習にコンセプトマップを作成させる取り組みを導入する際 の 3 つのポイントを掴むことができた. 1.コンセプトマップを作成するときのルールを明確にし,練習を通して学ばせる. 2.コンセプトマップを初めて経験する学習者に配慮し,学習時に作成させるマップ と同程度の複雑さをもつ練習を入れる. 3.コンセプトマップを独力で作成させるときの方法の一つとして,概念ラベルだけ でなく穴埋め式のリンクワードを提示する方法が効果的である.
  • 市橋貢(2010)「学習管理システムにおける学習者相互の「つながり感」を高める機能に関する研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』
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  • 阿部聡(2010)「TV電話を利用した遠隔対面教育手法の実践ガイドラインの開発と評価」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』
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  • 斉藤和郎(2010)「教授法改善のためのナレッジマネジメントシステムの開発―学士課程教育におけるジェネリックスキル育成に焦点を当てて―」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』
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  • リンク リンク 宮下伊吉(2010)「e-learningによる大学入学前の文章トレーニング教材の開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2009年度提出修士論文』▼
     1-1. 本研究の背景 現行の大学入学前の文章作成指導の問題点は、学習目標が入学後の文章表現指導と接続していないことである。本研究の問題意識は、多くの大学が実施してい入学前教育の文章作成指導が、入学後の初年次教育で行われている文章表現指導につながるような学習目標を設定できていないのではないかという疑問からはじまった。そして、大学入学前の文章作成指導を補完するような自習教材を提供することによって、入学前教育の改善に貢献できないだろうかと考えたのが、本研究の始まりであった。近年、わが国では、大学入学者の基礎学力不足や推薦入学・AO入試等の広がりを背景 として、入学前教育を実施する大学が増加している。1990年代から2000年にかけて、大学設置基準の大綱化や、18歳人口急減期に入り、多様な入試(尐科目入試など)を行う大学が増えたことなどから、大学入学者の基礎学力不足の問題がクローズアップされるように なった。私立大学では、2000年度より推薦入試による定員枠の規制が入学定員の半数まで緩和されたこと(短期大学では同年撤廃)とAО入試の普及により、入学前教育を行う大学が増えはじめた。 1999年の時点において、すでに国公立大学16大学17学部、私立大学90大学138学部、合計106大学155学部で推薦合格者に対する入学前教育が行われている。(山本2001)その実施内容で最も多く実施されているもの、小論文・レポート作成であった(34大学)。その次多く実施されている内容が読書感想文であった(24大)。どちらも同じ文章作成の課題とすると、文章を書かせ、提出させるという入学前教育は、106大学中58大学で実施されていることになる。現行の入学前教育の実態は、400~4000字のレポートを書かせ、添削・コメントするケースが多い。河合塾が全国の国公立大学AO入試実施校に行った「AO入試・入学前教育に関するアンケート」調査結果報告書(2008)では、入学前教育でレポート作成の課題を課す19校について、実施内容を調べている。その内容をみると、19校中7校が実施しているケースが、大学が指定または複数提示した課題図書を読んでレポートを提出させる課題図書型であった。レポートを書かせ、添削・コメントするという入学前教育は、一般的な実施内容であると捉えられている。その一方で、大学入学前に提出されるレポートを 添削する大学側には負担が生じている。 大学入学前の段階で、学内の教員にまだ入学していない学生のレポートの添削を求めることは、教員の負担増につながるからである。そのため、レポートの添 削指導を予備校などの外部に委託する大学が増えている。
  • Sakayi Musango Musopole(2010)Using e-Learning to Expand Opportunities for Learning Physical Science at Secondary School Level in Malawi. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University, Master"s Thesis in 20
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  • リンク Stanley Daniel Adamson Kwerengwe(2010) Possibility of Asynchronous e-Learning for Teacher training - A Case for Malawi. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University, Master"s Thesis in 2009▼
     Acknowledgements An effort as far reaching as that taken on by the a uthor could not have been possible without the invaluable assistance of many talented individuals. Mr. Austin Phiri, Mr. Staliko Chibwe and Mr. Ezekiel Kachisa provided continuous advice, support, and thoughtful expert review throughout the development and produc tion of the e Learning instructional material. In addition, I wish to acknowledge the tremendous e fforts of several others: Web site expert, Mr. Kogure. Dr. Tokumura Tomoaki for his technical advice and a ssistance on installing the e Learning system and uploading the instructional material to web servers. Mr. H. Kachale, Principal, Kasungu Teachers Trainin g College, for his permission to use the students and facilities at his institution. Professor Fujio Ohmori provided academic advice and support during the design and development of a research proposal paper, as well a s before, during and after all research activities. Professor Katsuaki Suzuki and Dr. Junko Nemoto provided very useful comments about the draft copy of this thesis. JICA Okinawa for their financial assistance towards the author’s education. Finally, the author is deeply grateful to all Kasun gu Teacher Training College IPTE 5 teacher trainees that participated in the one and h alf month long online studies, meetings, and proceedings; provided me with live and online t estimony which assisted me in developing this comprehensive report
  • リンク リンク Paul Ungilamwagha Mwasikakata Miamba(ミアンバ ポール ウンジラムワガ ムワシカカタ)Using a blended.learning approach in induction training of school inspectors(視学官養成研修におけるブレンディッドラーニングアプローチの使用) Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University, Master’s Thesis in 2009
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  • リンク Fanina Nur Widianto(2010) Implementation and Evaluation of e-Learning Safety Course at Industrial Vocational Training Center in Indonesia. Graduate school of social and cultural sciences instructional systems, Kumamoto University, Master’s Thesis in
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  • 羽田邦弘 (2009)「教科指導力を高めるための現職英語教員向け研修モデル」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
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  • リンク リンク 森和哉 (2009)「eラーニング教材におけるページ構造のあり方に関する研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
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  • 阪口詩織 (2009)「知識構築に向けた非同期オンライン・ディスカッションの設計」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
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  • 石川久吉 (2009)「企業内研修におけるeラーニングコース設計・開発プロセスに対するID活用」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
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  • リンク リンク 福田珠希 (2009)「eラーニング に求められるパーソナライゼーションに関する研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
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  • リンク 望月真紀 (2009)「大学におけるアウトソーシングを活用したeラーニング業務の支援体制についての研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
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  • リンク リンク 仲道雅輝 (2009)「「科目ガイダンス」VODを基軸とした全学的なe-Learning推進に関わる研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
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  • リンク リンク 福島誠也 (2009)「eラーニングXHTMLエディタeXeのSCORMテスト作成機能の拡張」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク リンク 中嶌康二 (2009)「インストラクショナル・デザインに基づいたe ラーニング導入支援者のためのARCS+ATチェックリストの提案」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』
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  • 村嶋亮一 (2009)教授系列と指導方略の類型化に基づく市民参加型講座のためのコーステンプレートの設計および試作.熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文▼
     市民参加型による生涯学習の分野において,教育の専門家ではない一般の市民講師が,eラーニングコースを手軽に開発し提供できるよう,類型化された教授系列と指導方略に沿って学習活動の組み立て方や指導の進め方等を簡単に整理できるコーステンプレートを試作した.コーステンプレートは,くまもとインターネット市民塾で開催されているいくつかのコースに適用することにより形成的評価を行い,その効果の検証と改善に取り組んだ. <キーワード>インストラクショナルデザイン,テンプレート,生涯学習,Moodle
  • リンク 多賀万里子 (2009)「仮想学習環境における問題解決型学習を促進するための分析的ルーブリックを使った自己モニタリングと自己アセスメントの試み」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』▼
     仮想学習環境(VLE)では,LMS の機能的な制約や,学習が非同期に行われるため,学習者から は他の学習者やTA,教員の姿を見ることはできない.学習者はたいてい孤立した状態である. LMS にて掲示板の類のコミュニケーションツールを提供しているとしても,対面教育のように, 学習者は他の学習者の行動を観察し自分のやり方を改善する,自身の学習に採用する,または模 倣するというような機会はない.この研究は,VLE における問題解決型学習を行う学習者が抱え る,上記のような困難さへの対策としての,分析的ルーブリックを用いた自己アセスメントが学 習者に自己調整を促進する効果を測定することを目的としている. 過年度履修者に対し提供したルーブリックは,コースの学習目標と教材提示内容をもとに抽出・ 作成した.形成的評価の結果,提出するプロダクトに対するルーブリックを用いた自己アセスメ ントは履修者にとって一定の効果が認められた.特に,ルーブリックの利用はVLE だけでなく対 面授業でも効果があるだろうとの評価を得た.一方で,プロダクトに対する履修者による自己評 価と教員による評価に差異が見受けられた.それは,教員による提出プロダクトの評価は学習者 より総じて低い,というものであった.このような事実から,自己アセスメントのツールとして の改善が求められた. この研究は,熊本大学大学院でのVLE での問題解決型学習の経験に基づいている.対象科目は, 当該専攻の必修科目であり,履修者は19 名である.筆者は,過年度履修者の形成的評価を踏ま え,過年度履修者の提出したプロダクトに対し,グラウンデッド・セオリー・アプローチを一部 流用して,どの部分に間違いが多いか,どのような間違いをしているか,何に気が付いていない か,などの分析を行った. 研究対象科目における学生が提出したプロダクトを分析した結果,筆者は,教員が想定する「一 連の学習行動に基づく自己アセスメント」および,課題提出における「プロダクトの記述内容の 表現方法に関する自己アセスメント」が学習促進に有益である,という仮説を立て,これらの自 己アセスメント項目と達成レベルを,ルーブリックのクライテリアとスタンダードとして,履修 者の提出したプロダクトから抽出する手順を開発した.さらに,学習者に自己調整を促進させる ために,ルーブリックを用いた自己アセスメントのコース実装,改善を提案した.
  • リンク 曽山夏菜 (2009)「大学受験予備校でのモバイルラーニングにおける英語学習支援」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』▼
     本研究では、携帯電話の英語学習サイト「ケータイゼミナール」内のコンテンツ「とみ単」を使った学習活動を分析し、大学受験のための学習に携帯電話教材を導入する事の可能性を探った。研究にあたっては、インストラクショナルデザインの観点から携帯電話教材を分析し、実験として予備校生の小集団に4週間使用させた。実験後半の2週間は、先行研究とインストラクショナルデザインの観点とをもとに、教員によるメール返信や生との学習状況に関する情報提供など、学習効果を上げるための支援を行った。テスト・アンケート・インタビューの結果から「携帯電話教材の有効性」「習熟度による学習効果の違い」を検証したところ、教材や支援に対しては概ね高評価が得られた一方で、上位者と下位者において、学習方法や期待・不安の内容に違いが見られた。これらをもとに、学習者の習熟度に応じた支援を行う事によって携帯電話教材を有効に活用する方法を検討した。
  • リンク リンク リンク 天木暁子 (2009)「自己主導的な学習内容選択を支援するMoodleの課題分析図UIの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』▼
     近年,学校の授業や企業研修においてさまざまなeラーニングが導入されている.一般的に,ある程度の規模が大きいeラーニングを行う際は,教材や学習者の管理のためにLMS(Learning Management System)と呼ばれる基盤ソフトウェアを利用する.eラーニングの多くは自学自習スタイルであり,成功のためには学習内容の選択,学習方法の選択,進捗管理(自己評価)といった自己主導学習スキルが必要になる(鈴木2006).そこで筆者らは,学習者による自己主導学習を支援する視点に立ち,構造化はするが,系列化は学習者にゆだねることとし,課題分析図に基づくeラーニングシステムを開発した(高橋ほか2007a).代表的な機能に,課題分析図から学習項目の選択をする「課題分析 図インタフェース」があり,自己評価と学習内容の選択の支援において,有効性が示唆された.しかし,e ラーニングシステムとして広く利用されるためには機能的に不十分で,汎用性に欠けるのが課題であった. そこで本研究では,オープンソースLMSとして普及しているMoodleで動作する課題分析図ユーザインタフェースと,課題分析図を作成するオーサリングツールを開発した.これにより,一般的なLMSの機能を利用 しながら,自己主導学習を支援する機能を拡張することが可能となり,自己主導学習支援の応用可能性が高まると考えた.教員による形成的評価の結果,全員がオーサリングツールを使って10分程度の時間で課題分析図を作成できた.また学習者による形成的評価の結果,課題分析図UIの操作性を問う5つの項目について,全ての平均が4.25以上であり,問題なく操作できることが示唆された.今後,様々なブラウザに対応するための課題分析図UIのFlash化と,高橋ほか(2007a) のシステムで実現した事前・事後テスト機能の実装を行い,長期的な運用による学習効果と自己主導学習の支援効果について評価を行いたい
  • リンク 志田靖雄 (2008) 「大学通信教育課程におけるメディアを活用した授業の要件に関する研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2008年度提出修士論文』▼
     1.はじめに 本稿では、国内の大学通信教育課程における「メディアを利用して行なう授業(以降、メディア授業)」の要件について、法令(大学通信教育設置基準、文部科学省告示、通達等)をあらためて確認し検討していくとともに、先行研究に示された項目区分を参考にして整理し、具体的な表現で示したい。 先行研究の多くは課程(program)全体の学修をe-learningで実施することを前提として、組織体制やe-learning授業への取組といった政策のあり方、インフラを含む学習環境などの評価項目を機関レベルの視点で整理している内容である[1][2][3]。しかし国内の状況は諸外国とは異なり、e-learning=メディア授業は法令が規定する授業方法のひとつとして、各々の授業科目や教員毎に導入されてきた経緯[4]があり、また、授業を実施運営する通信教育課程の組織も一部の例外を除き、既存の通学課程に併設されている現状がある。そのため、先行研究の内容をそのまま実践に当てはめ活用することは難しいと考える。 特に国内では、授業の方法が大学設置基準や大学通信教育設置基準、あるいは告示・通達といった法令等で規定され、その遵守が必須であり前提条件となる。その一方で、具体的な表現で示された運用基準などは存在せず、実践レベルで活用できる先行研究も見ることはできない現実を踏まえ、国内の状況に適合する内容となるように検討する必要がある[5]。 本稿では、勤務校での経験や先行研究で整理された項目区分等を手がかりとして、法令順守を中核とした最低限の質保証を可能とする評価項目を、『面接授業と同等の教育効果を有する』観点にも留意しつつ検討していく。 設定した評価項目は、メディア授業の「事前評価」や実施後の授業を事後評価するためのアンケート書式としても利用できるツールとして体裁を工夫し、チェックリストのかたちでまとめていく。また、勤務校で授業を担当する教員の協力を仰ぎつつ、その成果物を実際の授業に適用し、授業内容の改善提案を併せて試行する。
  • リンク 豊永正人(2008)「学習オブジェクトモデル拡張の研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク 中西孝二(2008)「営業力強化に向けたワークプレイスラーニングのデザイン」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク リンク 福原明浩(2008)「eラーニングが組織変革に与える影響と変革指標の考察」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』
      詳細はありません。
  • リンク 宮原俊之(2008)「高等教育機関におけるeラーニングを活用した教育活動の効果的な組織体制とマネージメントに関する研究」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』▼
     現在、高等教育には「教育(活動)の多様化」への対応が求められている。そのために は「教育改善(見直し)」が必要であり、教育活動を構造化し役割分担を確実に行う必要が ある。そして、これは「eラーニングを利用した教育活動を高等教育機関に浸透させるに は組織体制が重要である」という点と多くを共にしており、eラーニングの戦略的導入が 効果的であるということが予想できる。これらのことを踏まえ、本研究は、前半で「効果 的な教育活動を行うための支援組織のモデルを提案する」ことを、後半で「提案したモデ ルの評価」を実施した。前半においては、高等教育機関の構造問題とeラーニング特有の 問題点からも教育活動を構造化し役割分担する必要があることを把握し、青山学院大学が 発表した「eラーニング専門家5 職種」をベースに支援組織のモデル(以下、「日本型大学 モデル」という。)を策定し提案した。そして、後半では、事例研究と実証実験という二つ の方法でこの日本型大学モデルを評価し、基本的には有効であることを実証した。事例研 究は、国内の4 大学にインタビューを実施し分析した。実証実験は、実際に日本型大学モ デルを大学におけるeラーニングを活用した授業に適用し運営した。各種アンケートと各 専門家間での情報流通量と方向を測定することで、実際の動きを把握し、機能しているか どうかで評価した。有効な結果は出たものの改良すべき部分も発見されたことから、改良 に取り掛かり、本論文の最後に改良版の日本型大学モデルを提案した。今後は、さらに実 証実験と事例研究を進めるとともに、組織運営のマネジメントについても研究を深めてい く必要がある。
  • リンク リンク 花木喜英(2008)「映像の教育効果に関するデータベースの構築とeラーニングへの応用」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』▼
     第1章 序論 インターネットを利用している世帯におけるブロードバンド普及率が72.2% 1となり、イン ターネットでの映像配信は非常に身近なものとなった。「YouTube」2をはじめとした動画配信や インターネットテレビなどコンシューマ向けのWebサービスにおいて、映像は重要な役割を担 っている。一方、企業内においても、ブロードバンド環境が更に整備され、「Skype」3等のWeb サービスを用いた遠隔会議やeラーニングでの映像の利用も活発化してきている。 このようにWebを介した様々なサービスの中で欠かすことのできない「映像」という情報伝 達の方法を、教育に利用する事例も増えている。例えば、日本でもOCW4が2006年から開始され、 大学等の教育機関で正規に提供された講義とその関連情報を無償で閲覧できるようになった が、その中でもpod-castingを含む講義ビデオを公開している例が増えてきている。また、財 団法人AVCC(高度映像情報センター)は「videobrowser.jp」5によってビジネスに役立つ映像 コンテンツを提供しており、独立行政法人メディア教育開発センターによるポータルサイト 「NIME-glad」6では映像を用いた教材を検索し、閲覧することができる。 映像の教育的効果や活用方法については心理学や視聴覚教育の領域ですでに多くの先行研 究がなされているが、eラーニングでの映像活用を前提としている研究はWebでの書籍検索や 「NII論文情報ナビゲータ」7での論文検索では見つけることができなかった。映像は教育コン テンツを開発する上で重要な要素であるにも係わらず、特に社会人の実務教育や成人教育に関 する映像の効果については、心理学や視聴覚教育の領域でも直接的な研究がないばかりか、関 連する先行研究の体系的な整理や教育的効果の分類もなされていない。 以上のことから、社会人教育における映像の利用については、企業内教育担当者や映像制作 者が経験に基づいて判断しているのが現状であるといえる。 体系的に整理された映像に関する先行研究の情報は、映像制作にコストをどのようにかけるべきか、映像をどのように使うことが効果的であるかについて考える際、大いに参考になるで あろう。 本研究では、eラーニングにおける映像のより効果的な利用、そしてその促進を目的とし、 映像の教育効果に関する先行研究と入手が可能な教材全てに、その領域や教育的効果、内容を メタ情報として付与し検索ができるように、データベースを構築した。データベースの利用者 は、主に企業の人材育成担当者、コンテンツベンダ等の教育サービス事業者、大学その他の教 育機関でキャリア教育に携わる者、つまり主に実務教育に携わる者を想定している。映像に関 する先行研究や映像を含んだ教材に関するデータベースによって、情報の公開・共有を図れば、 eラーニングにおける映像の新たな活用方法を見出すことも可能である。本研究の成果が、ブ ロードバンド時代のeラーニングの教育効果とコンテンツ品質の向上に貢献するとともに、今 後のコンテンツ開発への投資に対する判断根拠の参考資料になることを期待している。 本研究の構成は以下に示す通りである。先ず、第2章では研究方法について述べる。第3章で は映像の教育的効果について根拠とした文献等と分類方法について言及し、第4章では本研究 で構築したデータベースの概要について述べる。第5章ではデータベースの有効性についてユ ーザアンケートによって評価を行った結果を示す。最後に、第6章では結論としてデータベー スをどうeラーニングに応用できるか、その活用例を提言する。
  • リンク 加地正典(2008)「LMSの外部での学習行動を統合するWeb閲覧履歴ツールの開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』▼
     インターネットの普及に後押しされ、Web の教育利用が大きく進んできた。コンテンツ の標準化も進み、学習管理システム(LMS)が登場、学習履歴の管理が行われるようになっ た。一方で、LMS などの学習環境に閉じないWeb 上の学習行動も増えてきている。Web 上 には多くの教育リソースが存在し、Web ブラウザという簡便な道具がLMS 上のコンテンツ と外部のリソースを組み合わせた学習を現実のものとしている。  こうしたLMS 外の学習行動はもちろん、LMS で管理される学習についても、学習者自身 が進捗を把握することは簡単でない。学習ペースの自己管理が生命線とも言える遠隔非同 期の学習者にとって、この種のフィードバックは貴重なものである。  これまでにも、Web 上の探索活動を支援する研究や製品が多く存在する。その多くは、 視覚化や自動処理による推薦などナビゲーションの支援を中心としたものであり、学習を 振り返ったり集めた情報を繰り返し参照しながらまとめを行うのには適さない。  本研究では、極力学習者の操作を閲覧行動のみに集中させながらも、納得性の高い振り 返りのフィードバックを提供することを目指した。LMS を中心にした学習活動をモデル化 し、コンテクスト/セッション/インスタンスという単位を定義した。Web の閲覧履歴を これらに割り当てて提示することを提案する。  具体的な評価プロトタイプの実装として、Firefox ブラウザの拡張機能を選択した。本 研究で開発した“あしあと”拡張機能は、WebCT で提供されているコースの種類をコンテ クストとして対応付け、閲覧ページ遷移と閲覧時刻、インスタンスからセッションを識別 する。同一セッション、同一コンテクスト内の閲覧履歴は、ある学習目標のための行動で あり、それらが抽出されていることは、従来のWeb ブラウザにある履歴機能にはない視点 を提供することができる。
  • リンク リンク 宇野令一郎(2008)「ストーリーによる意欲向上を意図した社会人向けオンライン語学学習の設計と開発」『熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2007年度提出修士論文』▼
     はじめに 1 . 1 . 学習者の立場から見た本研究の背景と動機 人は、自分の役に立たないことや興味を感じない事柄については、単位取得や 出世等、何らかの強制が無い限り継続的に学習することは難しい。この傾向は、 社会人が実学分野を学ぶ場合に、より顕著である。まず、学習の果実として単位 取得や卒業という事象があるわけではないので、趣味として好きで学習するので ない限り、実務上役に立たないのであれば、自己実現に繋がらないから学習しな い。社会人になってからの資格取得や単位取得へ向けての学習があったとしても、 その先には自己実現に繋がるキャリアゴールがある。従って、社会人としての自 己実現のため、実務上有益かどうかという要素が、学習姿勢に大きく関わってく ることとなる。さらに学習を開始しても、それがストレスを伴う場合は、日中で もストレス負荷がかかっていることもあり、続かなくなりやすい。 この「実務上役に立つかどうか」「学習にストレスがないかどうか」が重要で あるというポイントは、試験に合格しない限り単位を与えず、卒業させないとい う、学習への強制力を持たせることが可能な学校教育とは大きく異なる点である。 無論、社会人教育でも強制力のある教育体系は社内教育において存在するが、一 部である。「如何に自発的に学習を継続させるか」を重視したインストラクショ ナルデザイン( 以下、「ID」)は、対象学習者が誰であれ、教材設計において必要 な視点だが、とりわけ学習への強制力が殆ど無い社会人を対象学習者とした場合 は、不可欠な要素といえる。 それでは、本質的に社会人が「役に立つ」「ストレス無く続けられる」と実感 できる教材をどうデザインすべきであろうか。 この考察にあたり、まず、学習の提供手段としてパソコンを利用したe ラーニ ングを選択した。e ラーニングという提供手段は、多忙な社会人のニーズに、潜 在的には非常に合致すると考える為である。学習の提供手段としては、このほか、 教室授業とのブレンディッドラーニング、携帯電話やIpod を利用したモバイル ラーニングの可能性もあわせて検討した。しかし、前者については、移動時間と 学習時間の制約を伴う教室授業よりも、パソコン上で同期型の学習環境の提供を 研究するほうが、時間的制約性の高い社会人のニーズにより近いと考えたため、 今回の研究対象からはずした。またモバイルラーニングに関しては、技術的に研 4 究コストがかかると考えられたことから、モバイル分野も研究対象から外した。 本研究では、モバイル分野や教室授業との組み合わせの問題以前に、最初にコン テンツ、即ちID に基づく教授内容のクオリティが重要な研究対象であるとの前 提に立っている。つまり、本研究が一定の成果を残した場合、パソコン上での学 習以外の手段によって、同じコンテンツを応用した研究を行いたいと考えている。 次に教材設計であるが、R.C.Scha nk が提唱するストーリーセンタード・カリ キュラム( STORY-CENTERED CURRICULUM、以下「SCC」) の考え方に注目し た。SCC については詳細を後述するが、数あるID 理論の中でSCC に着目した理 由は、社会人を対象とした場合に最も適する手法を提示していると考えたからで ある。講義形式の教室授業のような、伝統的な情報伝達型の教授法は、効率よく 知識をインプットする上では適するID かもしれないが、学習内容を現実社会で アウトプットする際に効率よくアウトプットされているかどうかは課題が残る。 現実社会での適用を効率よく実現するID を模索する中、今回はSCC を使用する こととした。また、SCC は、欧米でも先行事例がいくつかしかないが、本邦で は本格的な事例は無く、研究の意義も高いと考えた。本研究では、この事例の少 ないこの手法を用いて、e ラーニング形態で実践するにあたり、どのような点が 鍵になるか考察していく。 最後に、学習分野であるが、今回はビジネス英語学習プログラムを設計対象と して取り上げることとした。英語学習分野は、社会人学習者の間でe ラーニング 化のニーズが非常に高い。e ラーニング白書2007 年/2008 年版1によれば、「個人」 が「今後、e ラーニングを導入してほしい分野」と考える第1 位( 39% ) で、2 位の「ビジネス( 28% )」を大きく引き離している。世の中においてニーズの高 い分野のe ラーニングコンテンツを研究対象とすることは意義が大きいと考え た。
  • リンク 楢原芳仁(2007)「通信制高等学校における復習支援システムの設計と開発」 『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2006年度提出修士論文』▼
     本論文では、私立の通信制高等学校であるNHK学園高等学校における、生徒の復習を支援するシステムの設計と試作について述べる。 NHK学園高等学校では、2003 年度からインターネットを利用した通信制高校の添削指導部分をe ラーニング化し(NET学習と呼ぶ)、実施している。2003 年度に試験的に開始したNET学習も、2003 年度の159 名4 科目から、2004 年度511 人15 科目へと受講者数も増え、2005 年度にはさらに増えている。しかし、当初は想定していなかった問題点なども出てきたため、それらの問題のうちのいくつかを解決し、NET学習システムを補助するものが必要だと考えた。そこで、生徒の学習のサポートを行うという点で、生徒の復習を支援するしくみがあると便利だと考え、復習できるシステムの設計と試作を行った。 本研究では、作成したシステムについて、生徒が簡単に利用でき、生徒の復習を支援することが可能なものにすることを第一の目的とした。これは、現在のNET学習システムでは、システムの機能の制約で、生徒が一度学習した内容について自由に復習に利用できない制限があるという問題があることから、教材を利用した学習の自由度を上げることが必要だと考えたからである。 NET学習システムでは、教材の作成は、これまでの通信制の教材作成の経験を活かすため、各教科の担当教員が作成している。プログラミングの知識のない教員も自由度の高い教材を作成できるように、オーサリングツールとしてClick2Learn 社(現 Sum Total Systems 社)のTool Book を利用している。そこで、それらの教材を本システムに再利用することで、専用の教材を用意する必要がなくなり、運用にかかる手間が軽減できることを狙っている。また、これにより、各教科の担当教員が作成している教材の質の向上を目指すと共に、教材作成に慣れない教員が、どのような教材を作成すればよいかという指針をまとめると共に、教材を再利用する際の手順を考える過程から、再利用しやすい教材を作成するための要件をまとめ、今後の教材作成に活用できるようにすることも目的とした。
  • リンク 高橋充(2006)「ネットワークショップ運用のための進捗管理・EPSSの開発」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2005年度提出修士論文』▼
     インターネットショップにおける従来の研究では、ビジネスモデルを中心とする研究が盛んに行われてきたが、本研究ではインターネットショップの運用に対する業務の効率化を目的とした。そこで、インターネットショップでの業務を遂行する中で挙げられた問題点を解決するために、進捗管理システムの開発とEPSSに基づくオンラインマニュアルを導入し、業務の効率化を図った。 私は平成16年3月に開店したインターネットショップに勤務しており、このショップでは他の業務をしながら働く社員が4人のみという体制である。業務を遂行していく中で、商品を入荷してからインターネット上で購入できる状態にするまでに時間がかかる点が問題となった。その原因として以下の2点が考えられた。 ①商品個々の状態が把握できていない。 ②商品の入荷から登録するまでの業務を一人で担当しており、仕事量が多い上に仕事分担がうまく行われていない そこで、①の問題点を解決するために商品個々の進捗管理ができるシステムの開発を行った。また、②の問題点に対してはEPSS(Electronic Performance Support System)と呼ばれる業務の遂行をする上でパフォーマンスの向上を電子的に支援する考え方に基づいて、オンラインマニュアルを設け業務を他の社員に委任することで解決すると考えた。 開発したシステム利用し運用した結果、システムを利用していない従来にくらべ1時間あたりの商品登録数が2倍以上になるという結果が得られた。また今までに月1、2回程度(約1時間/1回)行っていた在庫商品の状況確認を行う時間が大幅に短縮されたとの評価を得た。 本システムは、PHP Version 4.3.7とMySQL 4.0.20a-ntを使用したWebアプリケーションとして開発した。
  • リンク 佐藤篤(2006)「教育データ解析システムの開発と運用」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2005年度提出修士論文』▼
     本論文は、学部生時の研究「教育データ解析システムの試作」を継続し、旧システムの改善と機能の追加を行い、システムを試験運用して評価を行ったものである。 旧研究では、教育データ解析を行ったことのない利用者でも、難しい計算無しに気軽にデータ解析を行ったり、学んだりすることが出来るシステムをWeb上に試作した。システムには、12種類のデータ解析を行うことが可能なデータ解析機能、各種データ解析法の説明を見ることが可能な解析法説明機能、システムから出題される質問に利用者が回答していくことによって利用者の希望に適する解析法を提示する解析法診断機能を実装した。 それに引き続き本研究では機能の追加・改善として次の7点を行った。 ①練習問題機能の追加 ②オンラインマニュアル作成 ③データ解析機能の結果画面の詳細化とその説明文の簡易化 ④データファイル追加・確認フォームの改善 ⑤解析法診断機能における利用者が回答した質問と選択肢の情報表示 ⑥解析法説明機能の説明文の簡易化 ⑦リンク集の作成 改善したシステムを試験運用し評価を行った結果、教育データ解析を行ったことがない利用者でも本システムを利用して、データ解析を行ってその結果を理解することができるということが示された。また、旧システムよりユーザビリティが上昇し、大幅に使いやすいシステムになったということも確認された。
  • リンク 井ノ上憲司(2006)「教師間コミュニケーションサイトの設計・開発と評価」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2005年度提出修士論文』▼
     本研究では,教育用CMS(Contents Management System)を使用して,コミュニケーションサイト を設計・構築することで,教育用CMSの可能性を検討する. 本研究の評価として,文部科学省委託事業ネットワーク配信コンテンツ活用推進事業(neco) にて参加している小・中・高等学校教師(25000人)が, コンテンツ活用や, コンテンツの情報を共 有できるコミュニケーションサイトを設計・構築し,実際に利用する. このコミュニケーションサイト が構築でき, コンテンツ利用に関する情報の共有が可能であれば,教育用CMSを目的外使用し た成果とする. 本研究では,数多くあるCMSの中でも,教育用CMS「Moodle」を使用することにした.Moodleはオ ープンソースソフトウェアの教育用CMSで多数の大学や教育機関で使用されているが,コミュニケ ーションサイトの作成のために使われることはなく,今回の事例を利用してコミュニケーションサイト を実現することで,コミュニケーション用途での可能性を示唆できると考えたためである. コミュニケーションサイトの設計では,コミュニケーションサイトの要求を元にMoodleで実現可能 な機能と,実現が難しい機能に分けて考えることから始めた. Moodleで実現可能な部分についてもユーザ階層の扱いなど,一部変更を加えている.Moodle では,コンテンツをコースで管理しているが, このコースをnecoで提供している教育コンテンツ(約 1200個) ごとに作成し,名称を「コンテンツ広場」とした.また,日本語の文章(エラーメッセージ, コメント,名称など)がカタカナ表記されていることが多いため,今回のコミュニケーションサイトに 合わせ変更した.授業実践報告をフォーラム機能(以下,掲示板と呼ぶ)で実現するため,標準 で投稿用フォームが入るように改変した. Moodleに標準で備わっていない機能は,独自に開発した.学校別の購入コンテンツ検索シス テム,掲示板の最新投稿表示機能,ヒアリング結果報告機能がこれにあたる. これらのシステムについてまず, あるneco参加地域の小中学校の教諭(約50名)を対象にアン ケートと,手順書による作業課題による評価を行った結果,手順書のような操作の説明があれば 簡単に扱えることが示唆された. この結果で挙げられた不具合,意見を参考に修正したシステム をnecoの全参加地域(34地域・教諭約25000人)を対象に運用した. システムの問題はなく,Moodleでもコミュニティサイトを構築することが出来ると示唆された. 今後も運用を続け,Moodleでコミュニケーションサイトを構築する方法,独自開発のプログラムな どを公開したい.
  • リンク 楚世斌(2005)「『できる力』診断システムの作成ノウハウの提案」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2004年度提出修士論文』▼
     近年、診断システムは学力の評価や実績のチェックなどの手段の一つとして活用されている。また、企業では成果主義評価制度が導入され、仕事の成果に結びつく行動ができる力を客観的に評価し育成する必要性がますます大きくなっていくと思われる。そこで、仕事の成果に結びつく行動ができる力を「できる力」と名づけた。尚、類似概念として「コンピテンシー」「パフォーマンス」「スキル」などがあるが、それらの定義が論者により異なるので、混乱を避け、論点を明らかにするため「できる力」と名づけている。 知識と技術があっても、実際に企業の現場で仕事が「できる」とは限らない。したがって、「できる力」を診断するには、「知識」「技術」を測定するだけではなく、「適切な行動を選択する」力を測定するための工夫が必要になる。なぜ同じ人間として、できるとでき ない区別があるのを理論的に裏付ける。この理論は行動分析学のABC 分析理論である。先行条件と行動結果の関係を行動随伴性という。この診断システムの中には、場面設定は先行条件とし、結果はほぼ2 つで、1 つはお客様のプライバシーが保護された、もう1 つはお客様のプライバシーが漏洩されたと想定する。行動はその人の行動選択を方向づけている「こうすればこうなるだろう」という、その人なりの因果理論である。現在、こういう能力がコンピテンシーという定義されている、いわゆる職業能力は、現在従事している業務に必要な能力のみならず先見力、情報力、判断力、決断力、行動力、そして人をも動かす人間的魅力といった、定規では計りきれない多種多様な資質である。現在の職業能力をもつ自分の行動理論から、実際の仕事で表現できるかどうかが、大切なポイントである。 インターンシップ先で取り組んだ仕事の内容を生かして、「できる力」診断メカニズムを模索し、「プライバシー・マネジメント『できる力』診断システム」を試作した。それを診断するシステムの開発を目指し、第一歩として「プライバシー・マネジメント『できる力』診断システム」を試作した。この診断システムを日常実務している実務家にチェックしてもらって、診断システム作りの改善すべきところを見つけ、さらに「いい塾先生になる『できる力』診断システム」を試作した。 さらに、この2つの診断システムを公開し、関係者を受診させ、アンケートなどによってこの診断メカニズムを総合評価する。総合評価の結果に基づいて、「できる力」診断メカニズムのノウハウを整理し、各業種の診断システム作りで汎用的に利用できる形式を整えていきたい。
  • リンク 猪貝達弘(2005)「通信制高校におけるeラーニング化の実践と評価」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2004年度提出修士論文』▼
     本論文は,わが国で初めての通信制高校における添削指導eラーニング化のシステム及び教材の設計と開発,ならびに遅月引謂始から1年半にわたる実践の効果について報告するものである。NHK学園高校では、通信制課程で学習の基本となる添削指導と面接指導のうち通信制の 要である添削指導部分をeラーニング化した。これは通信制での学習において学習の継続が困難であることが問題であり、その原因としては在宅学習を生徒自らが続けていけない点にある。 そこで添削指導部分をeラーニング化することで在宅学習を支援し学習を続けやすくすることを目指した。集合型の…一斉授業スタイルと比較して、添削指導の利点は、個々の生徒に合わせた指導が可能なことである。しかし、生徒がレポートを提出してから教員が添削をし、再び生徒のもとに戻るまである程度の時間がかかってしまう難点がある。NHK学園高校の場合は約2週間を要する。この生徒がレポートを提出してからその結果を知るまでのタイムラグが学習への動機付けを下げていると考え、添削指導をeラーニング化することで、従来の偶に応じた添削指導は大切にしながら、添削結果を早く返すことを実現し、学習効果の最大化と学習意欲、動機付けを高めることとした。これに加え、マルチメディア教材によるダイナミックな学習展開や、掲示板やホワイトボードを利用した共同学習と在宅生徒同士の活発なコミュニケーションの実現、ワンクリックでリポートの送受信が行える効率化の3つも目標とした。いずれも従来の紙教材、郵送による添削指導では難しかったことを実現することで、在宅で学習する生徒が学習意欲を高め、主体的に学習に取り組め、きめ細やかな指導を受けられることをねらったものである。システムのデザインに当たっては、システムを利用する生徒と教員の活動を分析しどの場面でどの機能が必要かを洗い出しグランドデザインを行った。開発作業はグランドデザインをもとに日本IBMが行った。 運用の開始にあたっては、2003年は試行運用として1年次3科目3年次1科目の計4科目で、各科目100名限定で開始した。2004年度以降1年次科目から芸術を除く全科目を順次開講していく。1年目の運用では、生徒の満足度にシステムのパフォーマンスと教材の完成度の高さが大きく影響することが明らかとなった。一方で即時フィードバックや手軽さが利点としてあがった。また、学習が身につくか心配する生徒もいたが、従来の通信添削とほぼ同等の認定結果が得られた。2年目の運用では1年目に得られたデータをもとに評価し、導入教育を充実しシステムの冗長性を上げた。またパフォーマンス向上とコンテンツリリース前のチェック体制を整えた。結果として生徒の満足度のアップが確認された。また、eラーニングの利点として手軽さや即時フィードバックに次いで、学習情報の提供による自己管理やQ&Aなどの学習支援が有効であることも分かった。さらに、教授方略に関わる教材配置の見直しやプリントアウト版コンテンツの提供が学習効果を上げるために必要なことが明らかになった。2004年度の試験結果や単位認定結果などのデータも踏まえ郵送リポートによる通信教育との比較からeラーニングシステムの評価をし、通信高校生の在宅学習支援としてのeラーニングの効果や問題点などを明らかにする。
  • リンク 岡本恭介(2005)「数学の問題解決能力を育成する eラーニング教材の設計・開発」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2004年度提出修士論文』▼
     現在、学習指導要領では、基礎・基本を確実に身に付け、それを基に、自分で課題を見付け、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する能力や、豊かな人間性、健康と体力などの「生きる力」を育成することを基本的なねらいとしている。上述した「自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する能力」の育成のためには「メタ認知能力」が必要とされている。本研究では、G.ポリアの示す数学の問題解決プロセスを元に「メタ認知能力」と「問題解決能力」を育成する教材を設計し、開発を行った。 G.ポリアの数学の問題解決プロセスとは「問題の理解」「計画の考案」「計画の実行」「振り返り」の4つに分けられたプロセスである。ポリアは数学で問題を解く時に、4つの各プロセスで行うべきことを示している。例えば、「問題の理解」においては「未知のものは何か、与えられているもの(データ)は何か。条件は何かを知る」ということなどである。そして、この4プロセスでの作業を行う事で問題を解く事ができると言っている。本研究では、ポリアの問題解決プロセスに目を付けて、自らの活動をメタ的に捉え、自らつまずく部分を見つけ、克服するといった「メタ認知能力」と「問題解決能力」を育成するe ラーニング教材を開発した。本教材は「事前テストフェーズ」「学習フェーズ」「事後テストフェーズ」の3つを用意した。 事前テストフェーズでは、学習者が問題解決プロセスのどの部分でつまずいていて、つまずいたプロセスで、つまずいた原因、その解決方法をどのくらい把握しているかを診断する。 学習フェーズでは、事前テストフェーズで診断した結果を元に、つまずき部分を克服し、自らの活動をメタ的に捉えることができるようになる教材を提供する。学習フェーズは各プロセスの学習と総合練習問題に分かれている。事後テストフェーズでは、事前テストフェーズで診断されたつまずき部分を学習フェーズで克服できたかを確認する。流れとしては事前テストフェーズと同じで、事前テストフェーズでつまずいていた部分と比較する事で、つまずき部分が克服したかどうかを確認する。本教材は、『二次関数』と『個数の処理』を題材として、「事前テストフェーズ」「学習フェーズ」「事後テストフェーズ」の3フェーズを入れて、FLASH MX 2004 とPerl5.8 にて開発を行った。 Share on Facebook
  • リンク 小野幸子(2005)「精緻化理論に基づいた入門情報教育教材の設計・開発」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2004年度提出修士論文』▼
     インストラクショナルデザイン理論の1つである精緻化理論に基づき、入門情報教育教材として、HTML エディタソフトを利用したWeb ページの作成・公開手順の学習を支援する独学教材を設計、開発した。 精緻化理論は、アメリカ インディアナ大学のチャールズ・M・ライゲルース博士により提唱されたもので、より効果的に学習目標を達成するために、内容を選択し、シーケンシング(系列化)することを助けることを目的とした理論である。この理論の特徴は、学習の内容やタスクを細かく砕いて小分けにするのではなく、現実的な内容や、そのタスクの領域を見極めることによって学習の内容を単純化し、単純・包括的なものから始まり、次第に複雑・詳細なものへと学習を進めていくというものである。 本論文は、精緻化理論の紹介と、理論を応用した教材の設計・開発を大きく2 つの柱として構成されている。精緻化理論は、これまで日本で紹介される機会がなかったため、日本語での情報はほとんど存在しない。今回この理論を取り上げることは、精緻化理論の文献やWeb 上の内容を日本語で紹介するという貢献も持ち合わせており、本論文では理論についての説明を大きな柱として取り上げた。 また、この精緻化理論を実際に応用し、教材の設計、開発を行った。教材は、Microsoft社製のWeb ページ作成ソフト「Front Page」の使い方についての学習をSCM によって精緻化した事例を基に、「教材設計マニュアル-独学を支援するために- 」に沿って開発した独学支援教材である。 教材は、事例と同じ学習内容を扱う日本語の既存の市販テキスト(精緻化理論に基づいた系列化のなされていない教材)と、その市販テキストから抜き出して精緻化理論に基づき系列化しなおしたものの2 つを用意した。精緻化理論の学習成果を検証するため、精緻化理論に基づき系列化された教材を教材A、市販テキストの系列による教材を教材B とし、教材A と教材B の間でモチベーションの維持や学習成果に差が見られるかどうかアンケートによる実験を行った。その結果、精緻化理論に基づいて系列を組み替えた教材A の方が初学者にはより適していることが示唆された。
  • リンク 高橋浩(2005)「高等学校新教科「情報」向けネチケット学習支援システムの開発と評価」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2004年度提出修士論文』▼
     本研究は,高校生を対象としたネチケットの自己診断及び学習を支援するシステムを開発。評価したものである。平成15年度より普通科高校の必修科目となった新教科「情報」の学習指導要領の範囲でのネチケットについては何が必要であるべきかを明らかにするために,ネチケットに関する既存の教材などを調査し,6つの要素に体系化した。それを基に約100項目から34間を層化抽出してWeb上で自己診断ができる評価システムを開発した。診断結果は,ネチケットの体系に基づいて6つの分野の得点で表示され,その結果に応じて弱い分野を効率良く独りで学べるように設計した「指導システム」への橋渡しをした。「指導システム」では,ネチケットの構成要素である”知識”だけではなく”態度”についても学べるように工夫した。つまり,「実行すべきことを知っていながら実行していない」を「実行すべきことを知っており実行している」に導くことを目指したのである。態度の学習支援方略としては,「代理体験」の理論を踏まえ,事例や新聞記事などを紹介しながら,「実行しないとこのようなまずい結果になる(なった例がある)」という具体例を用いた。本システムの開発過程においては,システム的な教材設計理論を応用している。より具体的には,プロトタイプを用いた形成的評価(1対1評価および小集団評価)を行い、学習効果を確かめるとともに修正によるシステムの質向上を行ったものである。 資料
  • リンク カイセル ケリム(2004)「ドリル型ウイグル文字学習Web教材の設計・開発」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2003年度提出修士論文』▼
     本研究では、教材設計理論に基づいて、ウイグル語文字学習のためのドリル塑Web教材を開発した。教材設計理論に提唱されている方法を用い、マルチメディアの特性を生かした音声ドリルや筆順ドリル、また項目をしぼって繰り返し練習を可能にするためのドリルメカニズム(項目間隔変動型)を採用した。ユーザテストの後に実施した形成的評価では、良好な評価結果が得られ、学習効果が確認され、また、今後 さらに使いやすく効果的な教材に改善していくための指針も得られた。本研究の成果は、他の教材開発にも応用することが可能である。比較実験など今後の課題について述べた。
  • リンク 出口昌文(2002)「授設計理論に基づいたIT講習会テキストの試作」『岩手県立大学大学院ソフトウェア情報学研究科 2001年度提出修士論文』▼
     序論 第1節 本研究の動機 昨年、地域間におけるデジタルでバイトの解消を目的とし、地域のNPOと大学、産業界が一体となって行う「IT教師養成講座」及びそこで用いるテキスト教材を、大学院演習の一環として2000年5月より企画した。そして、私ともう一名の大学院生、そして担当教員によりまとめられた教材の概要を、所属研究室の学部生の手によって実際に作成し、2000年12月に一応の完成を見た。


おすすめ情報

教授システム学専攻の公開科目でIDの基礎を学習できます。おすすめ科目は以下です。
・基盤的教育論
・eラーニング概論

謝辞

本サイトは、JSPS科研費「教育設計基礎力養成環境の構築とデザイン原則の導出に関する統合的研究(23300305)」の助成を受け、研究開発を行いました。

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